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記者が教える広報PRの方法

世界最大メディア出身 No. 1 コンサルタント 坂本宗之祐

起業間もない経営者がメディア向け広報PRをやるメリットとは?


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このところ、様々な形で起業する人が増えている。そこで必ず直面するのは、「自社の商品・サービスをいかに人に知ってもらうか?」という大きなテーマだ。

そこで今回は、起業した方がやるべき、メディア向けの広報PRをテーマにお伝えししたい。

最初に結論を言うと、これから大きく飛躍しようとする起業家は、メディア向け広報PRは必ずやった方がいい、ということだ。

テレビCMなどを打てるくらい、よほど潤沢な資金があるのなら話は別だ。しかし、そうでない会社の方が大半だろう。

創業間もない会社には、知名度もなければ信用もない。お金もない。

しかし、やる気と情熱、チャレンジ精神はあるはず。

ニュースとはすなわち「新しいこと」だ。だから、スタートアップ企業はメディアのニュースになりやすい素地が実はある。

だからチャンス。これはもうぜひやってほしい。やらない人はむしろ大きな損を被るくらいだ。

 

メディアに取り上げられるパブリシティのメリットとは?

では、メディアに取り上げられること(パブリシティ)のメリットとは何か?

(メディアに取り上げられ、多くの人に知ってもらうことを「パブリシティ」と言う)

その一つは「客観的な証明」。

会社の場合、株式上場すれば、社会的に強力な証明となる。

しかし、いきなり株式市場に上場するということ不可能だ。

だが、マスコミに取り上げられることは十分手がとどく。これによって「社会的な証明」を一瞬で得られるメリットがある。

企業の情報発信に限らないが、やはり企業が宣伝する話は、そのまま素直に受け取られにくい。

だから最近、広告を出してもかつてほどの効果は得にくくなっている。

だが、客観的な第三者が、「・・社は非常に優れている」ということを具体的なエビデンスを交えながら伝えたら・・

それを聞いた人は、「・・社は、とても良い会社なのだ」と、信じやすい。

しかも、その第三者が、世の中から信用がある人であればあるほど、世の中に対して強い説得力を持つ。

あなたの会社を「素晴らしい」と、NHKや朝日新聞、読売新聞が証明してくれた時の、世の中の反応を想像してみてほしい。

 

世の中の不特定多数の人々への認知が高まる

メリットはもちろん、それにとどまらない。

メディアに取り上げていただくことによって、膨大な世の中の人々に、一気に情報を知らせることができる、という機能が当然ある。

新聞なら読売新聞で900万部、朝日新聞は600万部、などなど。これだけの部数が毎日、全国で発行されている。

世界的にインターネットが発達し、テレビや新聞は古いメディアとして、多くの国で存在感が低下している。

だが、最近の調査によると、日本人の新聞やテレビに対する信頼度は、他国よりも圧倒的に高い数字が出ている。

この良し悪しを論じる以前に、これが現実なので、テレビや新聞を活用しない手はないと言えるだろう。

 

まわりの人のモチベーションが高まる

あと、ある組織がマスコミに取り上げられることによって、その組織で働く人たちのモチベーションがすごく高まる。

やはり、自分たちの仕事がメディアに紹介されると、誰もが誇らしくなる。

・自分たちの仕事は、世の中に意義ある仕事なんだ!
・社会に認められた!

という気持ちになる。これは大きい。

そして、子どもに対する教育的効果も期待できる。

今は多くのご家庭で、親がどういう仕事をしているのかわからない。家ではテレビ見てゴロゴロしてる姿しか、子どもには見えない。

昔は、八百屋さんなど自営の家庭が多かったので、親の仕事を子どもも理解できた。が、社会の複雑化と労働者のサラリーマン化で、そうした家庭は激減している。

それが新聞やテレビで説明されれば、子供でも「ああ、うちの親はこんなことしてるのか」と、おぼろげでも理解できる。

そして誇らしくなるはずだ。

こうして働く人ひとりひとりのやる気が高まれば、組織も活性化し、職場の雰囲気も良くなり、ますます成果が出るようになるに違いない。

 

人材採用がはるかにしやすくなる

それから、最近はどの事業者も人材不足、採用難にあえいでいる。売り手市場だ。

特に若い学生は、「名前の知れたところに就職したい」という気持ちが強い。

そういう意味で、潜在的に自社の人材になりうる可能性のある一般消費者に広く認知されることで、人材の採用がグッとやりやすくなる、という点も見逃せない。

どういう仕事をしているのか?をメディアを通じて、良い形で多くの人に知っていただくことで、

間違いなく「自分もそこで働いてみたい」と感じる人材が現れてくる。

このようにパブリシティはいいことずくめなので、やらない理由がない。

 

なぜ、多くの起業家はメディアPRが苦手なのか?

さて、このようにメリットだらけのメディア向け広報PRですが、スタートアップ企業でこれを上手にできている会社は、数えるほどしかありません。

僕はこうした方々とお話しする機会が多いですが、はたから見ていて感じるのは、

どうしても、自分の事業へのめり込んでしまうので、自らの事業を客観的に見られなくなっているんですね。

そのため、自分の事業の客観的なニュース価値がどこにあるのか?、分からなくなっているのです。

そして、そもそも根本的に、メディア業界に関する知識がありません。

だから、広報PRに取り組もうとしても、プレスリリース配信代行業者やPR会社の良いカモになっているのです。

あるいは、広報を部下に丸投げする。

これは非常にもったいないです。自分でやれるのに。

いや、“自分で”やるべきです。

起業間もない経営者こそ、自分でメディア向け広報PRをやっていただきたいのです。

記者の立場から言うと、取材したい対象者との間に、第三者が入ってしまうと、取材する気をなくすんです。

だから僕は、経営者の方が直接、記者やディレクターとお話をすることをお勧めしています。

相手は「人間」です。そんなに難しいことではありません。

経営者と直接、やり取りすることは、記者にとってもあなたにとっても大きなメリットをもたらします。

記者もあなたと同様、「世の中の役に立つ仕事をしたい」と、考えています。

「世の中に良い影響を広げていこう」という志を持った者どうしの、有機的なつながりを、僕は全国に増やしていきたいのです。

それによって、世の中に良いニュースが増えていくことを願っています!

 

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手紙を書いてマスコミにPRする方法(自由国民社)