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記者が教える広報PRの方法

広報PR情報No.1サイト 元読売新聞記者 坂本宗之祐

広報PRの手段をメディア歴20年の私(元記者→コンサル)がまとめてみた


Photo by Fahrul Azmi on Unsplash

広報PRには、たくさんの手段があります。

特に最近はいろんな発信手段が増えています。選択肢が多すぎて、「何を使ったらいいのか?」迷いますよね。

私自身、新聞記者としてキャリアをスタートして政治行政、企業、大学などを取材。

独立起業も経験し、あらゆる手段で情報発信を行ってきました。

この記事では、広報の手段とそれぞれの特徴をまとめます。あなたに合った最適な発信手段を見つける一助にしていただければと思います。

メディア露出(テレビ、新聞、雑誌、ウェブメディア等)

主にNHKや民放、読売新聞、朝日新聞など、社会的影響力の強いメディアで取り上げてもらうことです。

テレビ、新聞、雑誌、ウェブメディアのほか、最近ではインフルエンサー(ブロガー、インスタグラマーら)もターゲットです。

働きかけの手法はいくつもあります。主なものは以下の4つです。

 

・プレスリリース

広報PRで最もポピュラーなのが、まずこれでしょう。新聞テレビなど報道機関あてに、自社の情報をお送りする文書です。

基本は郵送、ファクスです。その他、記者クラブに届ける方法もあります。メールは媒体にもよりますが効果は薄いです。

ネックは、プレスリリースをやる会社が増えている点。このためマスメディア各社には大量のプレスリリースがあふれ、大半がゴミ箱行きです。

プレスリリースは配信会社に頼まなくても、自社で送ることができます。やり方はこの記事で詳しく解説しています。

 

プレスリリースの方法!新聞テレビ・マスコミに好印象を与える賢い送り方 – 記者が教える広報PRの方法プレスリリースの方法!新聞テレビ・マスコミに好印象を与える賢い送り方 – 記者が教える広報

 

 

 

プレスリリースについては、こちらで全体像を説明しています。

●プレスリリース大全!作成〜配信〜戦略まで全20記事まとめ

 

・電話によるアプローチ

メディア編集部に直接、電話をかけて情報提供するやり方。当然、難易度は上がります。

プレスリリースからのメディア取材獲得率は落ちています。このため、電話でのアプローチを試みる方が増えつつあります。

ただ、「うっとうしい宣伝」だと嫌われて逆効果になってしまうリスクがあります。

 

・メディアリレーション

プレスリリースや電話という「顔の見えないコミュニケーション」を乗り越えて、メディアの人と広報の人がお互い顔の見える関係を築くことです。

お互いの顔と名前が一致する関係を築き、有益な情報交換ができる関係ができれば、メディアに取り上げてもらえるのはそう遠くありません。

私も記者時代、こうした関係を築いた方が何人もいました。広報担当はぜひここを目指してください。

 

・検索エンジン対策(SEO)

メディア露出というと、かつての広報はこちらから働きかけるのが基本でした。

しかし、昨今のメディア関係者は、ウェブ検索エンジンを日常的に使って情報収拾をしています。

私自身も、この検索エンジンをフル活用してネタ探しをしていました。

だから、メディア関係者に見つけてもらえる検索エンジン対策が重要性を増しています。以下の「オウンドメディア」欄でも説明します。

(参考)検索上位になる方法。広告なしでビジネスが加速&安定する最強メソッド

 

・知人からの紹介

メディアとつながりのある知人を介して、メディア取材を獲得するやり方です。

メディア側は犯罪等に利用されないよう、売り込みに対して常にガードを固めています。

知らない相手を取材するのは心理的なハードルがあります。「大丈夫だろうか」と不安になるんですよね。

ですが、信頼している知り合いの紹介だと、安心して取材することができます。

私も記者時代、知り合いに紹介してもらうことは日常茶飯事でした。

 

オウンドメディア(ウェブサイト)

ウェブ上に自社サイトを持たない企業はもはやほとんどないでしょう。しかし、ここにアクセスを集めなければ宝の持ち腐れですよね。

広告以外でアクセスを集める手段としては、以下2つ。

・検索エンジン経由

・SNS経由

オウンドメディアは、メディア露出獲得の「きっかけ」にも、「受け皿」にもなります。

メディアの人が「へぇ、こんな情報があるのか。取材しよう」となるきっかけ。

さらにはメディア露出すれば多くの一般市民の目に触れ、興味を持った人々が必ず、ウェブ検索で公式サイトを探します。

ここがザルになっていると、「せっかくメディア露出したのに、全然お客様の獲得につながらなかった…」という結果に終わります。

ですので、検索にヒットするよう自社サイトを整備しておくことは必須!と言えるでしょう。

 

メディアの人(特にテレビ)の中には、プレスリリース等企業の売り込みを一切受け付けない人も少なからず増えています。

ではどうやってネタを集めているか?というと、ウェブ検索でやっているのです。

近い将来、プレスリリースが全くなくなる、ということはないとは思います。

しかし、長い目で見れば、今後の広報活動では「見つけてもらう」広報、つまり検索エンジン対策がより重要になるのは間違いありません。

 

動画(YouTube)

今最も熱いメディアが、このユーチューブです。

動画は、視聴覚に訴えるため、極めて訴求性の強い媒体です。平たくいうと、観た人に強いインパクトを与えられるのです。

YouTubeのユーザーは近年、劇的に増えつつあります。2020年以降は5Gのスタートで、さらなる増加は確実です。

YouTube動画が良いのは、コンテンツが「ストック資産にもなる」ということ。

つまり、検索エンジンにもヒットしやすい特徴があるのです。

なぜなら、YouTubeは現在グーグル傘下のサービスとなっているから。

また、ユーザー側の変化もあります。

最近では調べ物をするとき、グーグル検索ではなく、いきなりユーチューブで検索する人が増えています。

この傾向は今後ますます強まるとみられます。

YouTubeを広報に取り入れるやり方は、こちらをご覧ください。

 

YouTubeを広報PRに取り入れるメリットと動画の作成ポイント – 記者が教える広報PRの方法YouTubeを広報PRに取り入れるメリットと動画の作成ポイント – 記者が教える広報PRの方法 

 

メール配信

お客様と直接つながることができるメール配信は、とても効果的な広報手段です。

オウンドメディアは待ちのメディアで、来てもらわないと読まれません。

が、メール配信は「攻めのメディア」です。こちらからお客様にアプローチできる点で、その効果はかなり大きいものがあります。

 

・メルマガスタンド

いわゆるメールマガジンを配信するサービスが、メルマガスタンドです。会社は多数あり、月数千円程度で利用できます。

メリットは、電子メールの普遍性。この20年でウェブサービスの栄枯盛衰は多数ありましたが、メール配信は今も健在で、今後も無くなることはないであろうという点です。

そしてその顧客アドレスは資産になる点も大きなメリットです。

万が一、メール配信会社が倒産しても、顧客アドレスさえ持っていればいつまでも顧客と繋がれる点。

デメリットは、メールの開封率が落ちていること。ただこれは、ユーザーに喜んでもらえる情報提供をしてれば、喜んで開封されるため、解決可能です。

私は8年メルマガを続けており、週3回程度、配信。現在5700人超のメールマガジン読者がいます。

 

・LINE@

言わずと知れたチャットサービスLINE。このビジネス版であるLINE@を利用する企業が増えています。

LINE@のメリットは、開封されやすいことがあります。

デメリットは費用がかさむこと。ターゲットリーチ数が5000人を超えると、費用が毎月22,000円かかります。

そしてLINEユーザー以外にはアプローチできないこと。

また、万が一LINE@のサービスが終了したら、顧客リストは無に帰すリスクがあることもデメリットです。

若い方や女性がターゲットの事業者にはメリットがありそうです。ちなみに私は使っていません。

 

SNS(ソーシャル・ネットワーキング・サービス)

広報の担当者がSNSを運用するケースも増えています。主なものは以下の3つ。

・Facebook

・ツイッター

・インスタグラム

SNSのメリットは、ユーザーとフラットにつながりやすい点。そして親しみを感じてもらえる関係を比較的築きやすい点です。

また、シェアされることによって連鎖的に情報が広がるケースがある点です。

デメリットは、売り込みが嫌われる点。そして、SNS投稿はすぐに流れてしまって見られなくなるため、投稿し続けないといけない点です。

つまり、いくら投稿しても、コンテンツは資産にならないのです。

また、負の情報も連鎖しやすく、いわゆる炎上が起きるのもSNSです。

 

書籍の出版

本を出版することも、広報PRの有効な手段の1つです。

社長が本を出す、あるいは特異な能力経験を持つ社員が本を出すことで、「この会社は本物のプロだ」と認識されやすくなります。

本をきっかけにお客様の集客につながるほか、著者はマスメディアからも「専門家」としてリスペクトされるため、マスメディア露出しやすくなるメリットもあります。

私自身も本を出してから、講師講演やセミナー、コンサルの依頼が相次いだほか、専門誌からの執筆依頼も来るようになりました。

注意点は、本を出すといっても、自費出版や電子出版では意味がない、ということ。

きちんとした出版社から商業出版することを目指してください。

 

広報手段選びの注意点3つ

さてここまで、いくつもの発信手段を紹介してきましたが、注意点を3つ記します。

 

①宣伝はするな!「社会の流れ」に乗せて発信しよう

広報において重要なのは、手段よりもその「内容」です。

単なる宣伝を上記ツールでしてしまうと、メディア関係者やユーザーたちから一気に嫌われてしまいます。

広報では、宣伝をしてはいけません。これは大原則です。

広報の役割は、世の中との良好な関係づくりです。だから、世の中に歓迎される情報を発信してください。

 

②広報は、質と量が必要

上記の通り、広報の発信は情報の質が重要です。

ただ、質の高いコンテンツを発信するだけでは不十分です。発信の量も意識してください。

なぜなら、発信量が少ないと現代ではすぐに忘れられるからです。

プレスリリースなら、月2回以上。SNSなら1日5〜10投稿。オウンドメディアでもできれば毎日コンテンツを更新したいものです。

 

③広報は「人と会うこと」が基本と忘れないこと

広報というと、「ツールを使って発信しまくること」と勘違いしている方がかなり多くいます。

広報とは本来、「関係づくり」です。関係を築くには、相手との双方向のやり取りが必要不可欠です。

相手の話に耳を傾けることなく、相手に刺さるメッセージなど生み出せないのです。

最も濃いコミュニケーションが取れるのが、「直接会うこと」です。

だから、広報の人こそ、外に出てメディアの人やインフルエンサー、お客様たちと会話を重ねてください。

 

まとめ:全部やる必要なし。選んで“継続”しよう

ここまでいかがでしたか?「こんなにやることあるんだ・・・」とげんなりした方もおられるかもしれません。

しかし、上記の発信手段を全て使う必要はもちろんありません。

あなたの事業活動にマッチした手段・ツールを活用されてください。

大事なのは、「継続」することです。発信を継続していくことで、人とのコミュニケーションが生まれていきます。

途中でやめてしまい、広報が頓挫した事業者さんは数え切れないほどあります。

しかし、地道に継続された方が、最終的に勝ち残っているのです。

継続は力なり、であなたも広報をがんばってください!

 



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