広報研修・セミナーのおすすめと失敗しない選び方、注意点

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「広報を強化したいけど、一体何をしたらいい？」

きっとあなたは悩んでいることでしょう。そのお気持ち、よく分かります。

広報の業務は、一般になじみがありません。しかもメディアという特殊な世界を相手にする活動です。不安を抱くのは無理もありません。

だから、まずは広報の全体像をプロから学びたいですよね。

この記事では、広報のセミナー参加を検討されているあなたに、おすすめのセミナーと選び方。また、注意点について説明します。

　※この記事は、2019年４月８日に公開。2020年3月2日に修正しました。

おすすめの広報セミナー

では早速、おすすめの広報セミナーを紹介していきましょう。

広報学習を提供するメジャーな実施主体は、

（１）日本広報協会　（２）宣伝会議、の２団体です。

（１）日本広報協会の各種セミナー

公益社団法人・日本広報協会（東京都新宿区）が開催する各種のセミナーがあります。

セミナー・イベント・研修会はこちらで紹介されています。

広報広聴の仕事に携わる方を対象に、広報の理論から最新技術まで学べる機会を提供されています。そのテーマは

・広報基礎講座
・デザイン・レイアウト
・文章セミナー
・写真セミナー
・映像セミナー
・広聴セミナー
・危機管理セミナー
・ソーシャルメディア活用セミナー

・・・など、多岐にわたります。

同協会は１９５４年設立。国や自治体、独立行政法人などへの実績が豊富です。

※なお、私・坂本宗之祐は、日本広報協会様の広報セミナーで講師を務めました（こちらのトップ画像）。

（２）宣伝会議の講座

株式会社宣伝会議（東京都港区）様も、数多くの講座やセミナーを開催されています。

「広報担当者養成講座」はこちらです。

この講座は、独学では学びにくい広報の基本を、全10回かけて学ぶ構成です。

対象は、主に大手企業で広報担当になった社員の方です。

宣伝会議様は、主に広告宣伝に関する雑誌や書籍を発行する出版社です。

同社も設立は１９５４年。日本初の広告専門誌として「宣伝会議」を創刊しました。

もともと企業の宣伝・広報の担当者が集まって情報交換する「宣伝会議」がそのまま社名となり、始まったそうです。

※なお、私・坂本宗之祐は2016年、宣伝会議様のセミナーで大手企業広報担当者様向けセミナーで講師を務めました。

（３）各PR会社主催のセミナー

東京を中心に、「PR会社」が多数あります。各社ごとに様々な広報セミナーを開いています。

PR会社ごとに、得意・不得意の分野があります。

「テレビに強い会社」「ベンチャー企業向けの支援が得意な会社」などです。

各社ごとの特性を見極めながら、気になる会社のセミナーを選んで参加してみるのも良いでしょう。

広報研修・セミナーを選ぶ３つの判断基準

では、どんな基準で広報セミナーを選んだら良いのでしょうか？

いくつか基準をお示しします。

１　メディア現場のリアルな話が聞けるか？

あなたが広報について学ぶからには、「結果を出したい」はずです。

当たり前ですが、単なる机上の知識＝広報の理論だけ学んでも意味がありません。

その意味では、セミナーでは、「リアルで具体的な現場の話をしてもらえるか？」を重視しましょう。

教科書のような小難しい理論や、聞きかじった表面的なテクニックは、広報の実戦ではほとんど使えません。

このため、広報セミナー選びの際は、以下の通り「講師の経歴」をしっかりみておくことをお勧めします。

２　講師はどういう経歴か？

広報のプロを名乗る方にも、いろんなタイプがあります。

講師は主に以下の３パターンです。

①の方の場合、その方が所属していた企業に注目です。業種や規模において、あなたの事業とかけ離れている場合、避けたほうが無難でしょう。

というのも、大企業と中小企業の広報活動は、大きく業務内容が異なるからです。

大企業の場合、ネームバリューがあるため、黙っていてもメディアが取材に来ます。

大企業では、攻めの広報よりも、評判を落とさないための「守りの広報」（危機管理）が重視される傾向があります。

しかし、まだ知名度が低い中小ベンチャー企業は、「攻めの広報」を実践したいはずです。

その場合、大企業の広報の話は参考にならないことが多いのが実態です。

また、「輝かしい過去の広報成果」に目を奪われてはいけません。

というのも、その成果は、当人の広報スキルのおかげではなく、「商品力」「企業の知名度」が要因ということも多いからです。

商品力に依存した広報の手柄話は、あまり参考にしないほうが良いでしょう。なぜなら、再現性が低いからです。

②の場合は、PR現場の場数を踏んできた方なら、リアルな話が聞ければ貴重な学びを得られそうです。

どれだけ具体的なケーススタディを教えてくれるか？に着目しましょう。

③の場合は、取材をしていた当事者ですから、参考になる話が多く聞けます。

ただ、一口にメディアと言っても、非常に多くのジャンルの媒体があります。

大きく分けて、「報道系（新聞テレビ）」と「情報系（雑誌）」です。

実は、報道系と情報系は、お互いのことをよく知りません。

自分がいた業界のことしか知らないのに、あたかもそれが「メディアの常識」のように話をすることがあるので要注意です。

また、メディアの人は逆にメディア目線が強すぎて、広報する人にとって話が理解しにくいケースもよくあります。

３　客観的な情報を教えてくれるか？

PR会社主催のセミナーには、注意しておきたい点があります。

彼らにとってセミナーは「お客さま獲得の入り口」という位置付けです。

だから、どうしてもセミナー内容は、「わが社に広報業務を依頼した方が良いですよ」というポジショントークになります。

その意味では、セミナーで教えてもらえる情報に客観性が乏しく、内容に偏りが出てくる可能性があります。

また、せっかく講師に貴重な経験・実績があるにもかかわらず、セミナーでは濃いノウハウを出し惜しみしてしまうケースも多いです。

PR会社のセミナーは、間口を広くするため、多くが数千円程度という参加しやすい値段設定になっています。

ですので、そうしたセミナーに参加した場合は、「PR会社から当然、営業を受けるものと」覚悟・心の準備をして参加しましょう。

官公庁の広報研修

各種研修会社やPR会社が、職員向けの広報研修を実施しています。

選び方は上記「広報研修・セミナーを選ぶ３つの判断基準」に準じます。

上記３の基準に加え、官公庁の特性やしくみを理解している講師かどうか？も確認しておきましょう。

というのも、営利を目的とする企業向けの広報PRノウハウと、公益を目的とする官公庁の広報PRノウハウは異なるからです。

本来、公的機関はマスメディアと親和性が高く、取材を受けやすいです。

しかし、多くの官公庁職員の方は広報PRに不慣れで、成果をなかなか出せていないのが現状です。

ぜひ、広報研修でスキルアップしていただきたいものです。

なお、講師名が明らかにされていない研修プログラムは、注意が必要です。

書籍で学べるような型通りの知識を、流れに沿って提供されるだけのケースがよくあるからです。

企業の広報研修

こちらも多くの研修会社やPR会社が、社員向けの研修を行っています。

上記「広報研修・セミナーを選ぶ３つの判断基準」に沿って、ふさわしい研修プログラムを選ぶと良いでしょう。

広報業務のニーズの高まりに対して、広報スキルの高い人物の数は絶対的に不足しているのが現状です。

なので、広報のプロを採用できないなら、自社で育てていくのが現実的ですから、積極的に外部の広報研修を活用したいところです。

広報セミナー、研修、講演ご相談ください

私、坂本宗之祐も広報セミナーや講演を全国で行なっています。

これまで、本田技研労組様、セイコーHD様、埼玉県庁様、東京商工会議所様、鳥取大学様、など多くの企業、自治体、大学様で実施しました。

などご評価をいただいています。

新聞記者時代から官公庁の記者クラブ（市役所、県庁、官庁、警察など）に多数所属してきたため、官公庁の取材経験が豊富です。

このほか、これまで１２００人超の起業家・経営者らに広報PR指導をしてきた実績があります。

詳しくはこちらをご覧ください。

・広報研修の講師、講演ご依頼（企業、自治体、大学等）

以下からもお気軽にお問い合わせください。

広報PRの基本を学べる１０日間無料メール講座

なお、広報の基礎を学べるメール講座を無料で配信中です。ぜひご活用ください。

新聞テレビ露出する10日間PR講座
坂本宗之祐（そうのすけ）と申します。元読売新聞記者です。 「新聞テレビ露出する10日間PR基礎講座（無料）」を配信しています。のべ登録者数は４５００人を超えました。 「テレビ新…
 

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