テレビに取材してもらうには？元新聞記者が教える企画づくりと取材依頼の方法

「テレビに取材してもらいたいが、どうしたらいいのか分からない」と悩んでいませんか？

テレビへの取材依頼は、大企業でなくても、自分たちでできます。

ただ、「うちの商品を紹介してください」とお願いするだけでは、なかなか取材にはつながりません。

その情報を見て、視聴者は何に驚き、何を知ることができるのか？　そして、どんな映像が撮れるのか？

ここまで考えて、番組に提案することが大切です。

私は元読売新聞記者で、電通PRでの勤務を経て、現在は企業や自治体の広報を支援しています。新聞記者として情報を受け取っていた経験と、テレビ取材の獲得を支援してきた経験から、具体的なやり方をお伝えします。

この記事では、企画の切り口、番組の選び方、取材依頼文の書き方、届け方、費用まで説明します。ぜひ、ご自身の事業に当てはめながらお読みください。

初公開：2019年11月26日／最終更新：2026年10月16日

テレビに取材してもらうには、何を伝えれば良い？

「うちには、テレビに出るようなニュースなんてないですよ」

広報の相談を受けていると、こうおっしゃる方がいます。

ですが、お話を詳しく聞くと、取材のきっかけになりそうな情報が見つかることがあります。ご本人にとって当たり前の仕事や取り組みも、業界の外にいる人には、意外だったり、役に立ったりするからです。

問題は、その価値が記者に伝わる言葉になっているかどうか、です。

教育系スタートアップの情報を、学校のニュースに変えた事例

私が支援した、ある教育系スタートアップ企業の事例をご紹介します。社名や学校名などは伏せてお話しします。

この企業は、公立小学校で新しい授業を始める取り組みに参加していました。

最初にいただいたプレスリリースでは、「子どもたちの自立と協同を育む」「未来を切り拓く力を養う」といった説明が重ねられていました。

もちろん、素晴らしい理念です。が、「考える力を育む」という言葉だけでは、どんな授業なのか、これまでと何が違うのかが分かりません。

似た表現を掲げる教育事業も多いですよね。これでは記者も、この取り組みならではのニュースをつかみにくいのです。

そこで私は、その学校で具体的に何が始まるのかを、はっきり伝えるようにしました。

固有名詞を省いて要点を示すと、こういうことです。

公立小学校で、米国の大学の教育理論を基にしたリーダーシップ教育を導入。小学◯年生を対象に、秋から３年間の実施を予定。

こう書けば、「誰が、何をするのか」が見えてきます。実際の提案では、大学名や監修者の資格なども示し、取り組みの背景や信頼性が伝わるようにしました。

企業が目指す教育の説明から、学校で子どもたちの学びが変わるニュースへ。

誰を主語にして、どの事実を前に出すか？ここを組み替えました。

添削を重ねたプレスリリースを記者クラブに届けたところ、テレビ局から連絡があり、夕方のニュース番組で放送されました。Yahoo!ニュースにも掲載されたとのことです。

受講生さんからは、こんなご報告をいただきました。

7分近いコンテンツにしていただき、子どもたちの生き生きとした学びの様子が印象的でした。

ここでお伝えしたいのは、立派な言葉を並べなくても、「具体的な事実がニュースになる」ということです。

あなたの会社でも、商品やサービスを使う人、地域で暮らす人、現場で働く人…に目を向けてみてください。

その人たちに、どんな変化が起きているでしょうか？そこから考えると、自社の情報を伝える切り口が見えてきます。

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「これは良い映像が撮れそうだ」と思ってもらえるか？

テレビの場合は、映像が極めて重要です。

先ほどの事例なら、実際に子どもたちが学んでいる場面がありました。会社の説明だけでなく、その取り組みが行われる現場を見せられるわけです。

ほかの業種でも考え方は同じです。

例えば、清掃会社が年末に情報提供するとしましょう。これは、考え方を説明するための仮の例です。

「当社には高い清掃技術があります」だけでは、その技術の何が良いのか、視聴者には分かりません。

そこで、「大掃除で落ちない汚れ。道具の使い方を変えると、どう違う？」という企画を考える。

実際の汚れ、道具を使う手元、掃除の前後を見せられれば、テレビの人も番組の内容を思い描きやすくなります。比較する条件や結果は、事実に即して説明することが前提です。

自社の何がすごいかを語るときに、「それは、どんな場面を見れば分かるのか？」まで考えてみてください。

人が使っている様子、作る工程、以前との違い。写真や短い動画を添えると、文章だけでは伝わらない特徴を届けられます。

なお、情報の切り口を考えるヒントは、こちらの動画でも説明しています。

テレビ局に企画を持ち込むなら、番組・コーナーを選ぶ

取材してもらいたい情報がまとまったら、次は届ける相手を考えます。

「テレビに出たい」といっても、朝の生活情報、夕方の地域ニュース、経済番組では、取り上げる内容が違います。

まず、候補の番組を実際に見てください。

番組の公式サイトで、過去に取り上げたテーマやお店、商品などを確認するのも良いでしょう。

その際は、次の点を見ると、提案先を絞りやすくなります。

• どんな人に関係のある情報を扱っているか。
• 全国の話題か、特定の地域の話題か。
• 商品そのものを紹介するのか、人の暮らしや仕事を追いかけるのか。
• 実演、体験、現場への密着など、どんな映像で伝えているか。

例えば、新製品の面白い使い方を見せられるなら、商品を体験するコーナーが候補になります。地域の小学校で始まる新しい授業なら、地元のニュース番組にも接点があるでしょう。

知っている有名番組に片っ端から送る前に、「この番組の視聴者に、うちの情報がどう役立つだろう？」と考えることです。

同じ情報でも、番組に合わせて、最初に伝える内容や見せたい場面を変える。ここに工夫の余地があります。

なお、ここでいう「企画の持ち込み」は、番組に情報や企画を提案することです。事前の約束なしにテレビ局を訪ねる、という意味ではありません。

テレビ向けの取材依頼文の書き方と文例

取材依頼に使う文書には、大きく分けて「プレスリリース」と「企画書」があります。

プレスリリースは、「こういうニュースがあります」と知らせる文書。新商品や新しい取り組みの発表などに使います。

企画書は、「このようなテーマを取り上げませんか？」と提案する文書です。先ほどの清掃会社なら、年末の大掃除に役立つ実演企画などが考えられます。

いずれも、まずはA４判１〜２枚程度で、内容がつかめるようにまとめましょう。

詳しい資料がある場合は、別添えやリンクで補足すれば良いのです。

テレビ向けには、次の内容を入れてください。

・タイトル：誰が、何をするのか。どこに新しさや意外性があるか？

・企画の要旨：視聴者に何を伝えられるのか。なぜ今、取り上げる意味があるか？

・撮影できる場面：作業、実演、利用者の様子など、現場で何が見られるか？

・取材できる人と根拠：誰が説明できるか。実績や数字を裏付ける資料はあるか？

・日時・場所・連絡先：いつ、どこで取材できるか。誰に連絡すればよいか？

写真は枚数より、「何を見せるか」が大事です。

その意味で、商品だけの写真はできるだけ避けて、人が使っている場面や、特徴が分かる写真を選びましょう。

メールやフォームで伝える場合は、例えば次のように書けます。清掃会社を想定した架空の文例です。実際に送る際は、実施できる内容に置き換えてください。

「ぜひ取材してください」というお願いだけでなく、取材に行けば何が見られ、誰から話を聞けるかまで書くのがポイントです。

フォームに項目や文字数の指定がある場合は、それに合わせてください。写真や動画も、先方が指定する方法で届けましょう。

取材依頼文全体の書き方は、こちらで詳しく説明しています。

取材依頼の送り方は、番組の公式窓口を確認する

さて、プレスリリースや企画書ができたら、テレビ局に届けます。

郵送、メール、フォームなどの方法がありますが、番組やコーナーが送り方を指定している場合は、その案内に従ってください。

公式サイトの「情報募集」「情報提供」などを確認すると、送り先が分かることがあります。

フォーム・メールで届ける場合

例えば、テレビ東京WBSの「トレンドたまご」は、新製品・新サービスの商品情報を募集し、公式サイトから応募フォームへ案内しています。

WBS「トレンドたまご」商品情報募集の公式ページ

ただし、「情報提供」の窓口なら、何を送っても良いわけではありません。

日本テレビの情報提供ページでは、身近な疑問や問題、不正・不祥事、事件に関する情報を募集しています。こうした窓口と、新商品の情報を募る窓口では、求めている内容が違います。

日本テレビ「情報提供」の公式ページ

送り先を見つけたら、何を募集しているのかまで読んでください。

メールの場合も、情報提供用として公開されているアドレスや、担当者から案内されたアドレスを使います。すでにやり取りのある記者やディレクターには、希望する資料の形式や届け方を確認しましょう。

本文で要点が分かるようにし、大容量の写真や動画をいきなり添付しないことも大切です。

郵送で届ける場合

郵送も、テレビ局への情報提供の方法です。

TBSの公式FAQでは、情報・企画を提供する方法として、案内ページに加えて番組宛ての郵送を挙げています。テレビ東京も、番組への企画や意見について、メールフォームや郵送を案内しています。

• TBS「よくあるご質問」の「情報・企画を番組に提供したい」を確認
• テレビ東京「お問い合わせ」の「番組に企画や意見を言いたい」を確認

ここで気をつけたいのが、宛名です。

「〇〇テレビ御中」だけでなく、番組名や担当部署まで明記しましょう。

テレビ局は大きな組織です。届ける相手が曖昧なままでは、誰が読むべき資料なのか分かりません。

番組・コーナーに専用の受付方法があれば、そちらを優先してください。窓口や募集内容は変わることがあるので、送る前に最新の公式案内を確認しましょう。

上記の公式案内は2026年10月16日に確認しています。

記者クラブに届ける方法もある

地域の出来事や新しい取り組みを知らせるなら、記者クラブも候補になります。

県庁や市役所などにある記者クラブには、新聞社だけでなく、テレビ局の記者も参加しているところがあります。

冒頭でご紹介した教育系企業の事例も、記者クラブへのプレスリリースの投げ込みが、テレビ局から連絡をいただくきっかけでした。

どの記者クラブに届けるかは、そのニュースの地域や分野から考えます。配布できる資料、受付方法、必要部数などはクラブによって異なるので、事前に確認してください。

記者クラブへのプレスリリース投げ込み方法、ルール、注意点はこちらで解説しています。

媒体ごとの送付先の探し方は、こちらも参考にしてください。

プレスリリースの送付先一覧と出し方｜取材を獲得する「送り分け」

NHKへの情報提供については、NHKに取材依頼する方法と送付先で説明しています。

送った後の対応と、テレビ取材を受ける準備

プレスリリースを送ったからといって、すぐ連絡が来るとは限りません。

僕自身も新聞記者時代、保存していた情報をもとに、数か月後に取材に着手したことがありました。世の中の動きや季節、その時に追いかけているテーマによって、情報が必要になる時期は変わるのです。

ですので、返信がないことだけで「このネタはダメだった」と決めつける必要はありません。

一方、同じ内容で何度も「見てもらえましたか？」と連絡するのは控えましょう。連絡するなら、新しい動きや、実演・取材ができる日程など、相手が判断する材料を加えることです。

公式窓口に「採否の問い合わせには対応しない」などの案内があれば、そのルールに従ってください。

取材の連絡が来たときに備えて、撮影場所、対応できる人、日程、裏付け資料を用意しておきましょう。

お客様や子どもたちに登場してもらう場合は、撮影への同意や施設側との調整も必要です。「撮れます」と伝えた場面が、実際に撮影できるかを確認しておくのです。

また、取材が入っても、こちらの希望がそのまま放送されるとは限りません。

先ほどの教育系企業からも、「編集の仕方やメッセージの打ち出し方が、こちらの狙いと100％合致したわけではなかった」というご報告がありました。

番組には、番組の視点と編集判断があります。取材前にテーマや撮影内容を確認し、伝えたい事実とその根拠を分かりやすく説明してください。取材や放送予定があっても、ニュースの状況などで変更されることはあります。

自社サイトにも、取材の手がかりを用意しておく

テレビの人が情報を見つける入口は、届いたプレスリリースだけではありません。検索やSNSなどから見つけたり、届いた情報について自社サイトで詳しく調べたりすることもあります。

私も新聞記者時代、検索して取材先を探すことがありました。

あなたの会社ならではの専門知識、現場で起きている変化、実際の活動や写真を、一般の人にも分かる言葉でサイトに載せておきましょう。

「何の専門家なのか」「どんなことをしている会社なのか」「誰に連絡すればよいのか」。これが分かるだけでも、相手は問い合わせをしやすくなります。

テレビ取材にかかる費用と、PR会社に依頼する場合

「テレビに取り上げてもらうには、お金がかかるのでは？」

ここもよく聞かれます。

報道や情報番組が、編集上の判断で取材して取り上げる場合、通常、企業が放送枠の料金を支払うものではありません。

ただし、自社で資料を作る費用や郵送代、取材に対応する人の時間などは必要です。

一方、CMやタイアップなど、広告として露出する場合は費用がかかります。PR会社やコンサルタントに企画づくり・取材依頼の支援を頼む場合も、その仕事に対する費用が発生します。

この３つは区別して考えてください。

有料の提案を受けたら、何の費用なのか、どんな枠で紹介されるのか、何が契約に含まれるのかを確認しましょう。PR支援を依頼すれば、必ずテレビに出られるというわけではありません。

では、外部の専門家に頼む価値はどこにあるのでしょうか？

私は、自社では気づかないニュース価値を見つけ、記者や視聴者に伝わる形に編集できることが大きいと考えています。

「テレビ局に知り合いがいる」というだけで決めるのは、お勧めしません。

僕も新聞記者時代、「記事にしてよ」と頼まれることはよくありました。ですが、知り合いだからという理由だけで記事にはできませんでした。

相手が「取り上げたい」と思える情報が必要なのです。

支援を頼むなら、あなたの会社のどこに着目し、どう伝えようとしているのか。その提案を聞いてみてください。

広報コンサルティングの役割や選び方は、こちらで説明しています。

ここまでお読みいただき、ありがとうございました。

まずは、自社の仕事によって、誰の暮らしや仕事がどう変わったのかを書き出してみてください。そして、その変化を見せられる現場がないか考える。

そのうえで、合いそうな番組を選び、取材依頼文にまとめて届けてみましょう。

あなたにとって当たり前の取り組みに、まだ伝えていないニュースがあるかもしれません。