メディアに取り上げられる２つの方法・２つのルート
「メディアに出たいが、ハードルが高そうだ…」とあなたは思っていないだろうか？
しかし、実は思われているほど難しくない。
たとえ現時点でメディア登場歴ゼロでも、正しく取り組めばメディアに取り上げてもらうことは実現できる。
私は全国紙の新聞記者を１１年やった。現に私自身、記者として無名の人や会社を何度も取り上げた。
そして、私の指導を受けてメディアデビューを果たした会社や個人は３００件を超える。
彼らは一気にビジネスステージを上げ、社会で大きく活躍している。
このようなメディア露出はどうしたら実現できるのか？
あなたがきちんと意図を持ち、やるべきことをやれば必ず実現できる。
その方法をこれから具体的に説明していこう。
※この記事は2017年3月9日に公開しましたが、2021年7月2日に再アップしました。
目次
方法１ 自分からメディア各社に知らせる
まずは、自分からマスコミに持ちかける、というルートだ。大まかに言って２つの方法がある。
「プレスリリース」と、「企画の持ち込み」という方法だ。
その１ プレスリリース
新聞テレビといった報道機関に、発表情報をお知らせする文書のことを指す。
国の省庁や県庁などの官公庁はもちろん、多くの企業がこれをマスコミに送っている。いわゆるニュースのお知らせだ。
だが、最近はプレスリリースについて「宣伝チラシ」という誤解が広がり、マスコミにあざとい売り込みが殺到している。
ただの宣伝なら即ゴミ箱行きだ。
プレスリリースはあくまで、社会性・公共性のあるお知らせにすること。これが基本中の基本。
ニュース性のあるプレスリリースを作成するには、外してはいけないポイントがある。
下記の記事で説明しているので読んでおいてほしい。
こちらの記事でプレスリリースのノウハウをまとめている。
その２ 企画書
ニュース部署には、プレスリリースを送る。が、マスコミが報じるのはニュースだけではない。
テレビの情報番組、新聞の生活情報面、あるいは雑誌などでは、読者・視聴者に喜ばれる特集をよく組む。
そうしたメディアに向けては、単なるプレスリリースよりも、メディアのニーズを汲み取った「企画のご提案」を持ちかけると有効だ。
その提案内容はもちろん、そのメディアの読者層が喜ぶであろうテーマを選ぶことが必須になる。
そのテレビや新聞紙面、雑誌のバックナンバーを研究することが必要だ。
相手のメディアを調べ、その中であなたが提供できる情報をピックアップし、それを企画に仕立て上げる。
例をあげよう。あなたがスポーツトレーナーなら、３０〜４０代女性が読む雑誌を選び、ダイエットの切り口で企画書を作って編集者に提案していく。
同じ文書をマスコミ各社に届けるプレスリリースと異なり、企画書はそのメディアごとにカスタマイズしていくことが必要だ。
方法２ メディアから見つけてもらう
最近、メディアの関係者は、ネタ探しにインターネットの検索エンジンを大いに活用している。
その意味で、取材獲得のために、ネット上で良質な情報をストックしていく重要性がいっそう増している。
これからの時代、広報担当はホームページやブログといったオウンドメディアに取り組むことからは避けて通れない。
もちろん、ただ漫然と質の低い情報を出していては、目利きのメディア関係者からお声がかかることはない。
「このテーマなら、うちの右に出るものはいない」という情報を、出し惜しみなくウェブ上にアウトプットしていこう。
さらには、「書籍の出版」も、メディアから見つけてもらう良い方法だ。もちろん、全国の書店に並ぶ「商業出版」でなければならない。
電子書籍や自費出版では、メディア業界の人々にはほとんど評価されない。なぜなら誰でも出せるからだ。
検索エンジンや書籍を通じて、メディアから声がかかりやすいのは以下のような情報だ。
１ 専門性が高いこと
メディア関係者は、いつも様々な分野の専門家を探している。だからあなたは、自身の専門分野についての知見の深さが伝わるよう、自社メディアを充実させよう。
素晴らしい能力や実績があるのに、オウンドメディアでそれを出し切れておらず、損をしているプロフェッショナルの個人や会社がとても多い。
大事なのは「コンセプト」だ。他に同じような専門家がいて、特異性の感じられない打ち出しでは、耳目を集めることはできない。
２ 時事性のある切り口
新聞やテレビは、毎日情報を発信している。そのため、その時々の季節やニューストレンドに応じた素材を欲しがる。
極端な例をあげれば、航空機事故が起きれば、航空の専門家がテレビに出る。戦争が起きれば、軍事の専門家の姿を各メディアで目にするだろう。
ここまで大きな時事テーマではなくても、
・女性の社会進出
・労働時間の短縮
・東京五輪
などなど、時事テーマは無数にある。あなたの専門と、こうした時事テーマと絡めて情報発信しよう。すると、常に検索エンジンで時事に絡む専門家を探すメディア関係者の目にとまる。
例を挙げる。「ふるさと納税」がここ数年、トピックになっている。
その際、ファイナンシャルプランナーが「ふるさと納税の上手な活用法」といった情報をブログで発信することで、テレビから出演依頼が来た。
検索で見つけてもらうための具体的なやり方は、以下の記事を詳しく解説している。
（参考）検索上位になる方法。広告なしでビジネスが加速＆安定する最強メソッド
新聞に取り上げられた事例
ネット時代の現代でも新聞の影響力は強い。２０１６年に新聞掲載された方の話を紹介する。
なんと、紙面の1/4ほどのボリュームで大きく掲載して頂き、自分でもびっくりしています。
あまりにも大きいので、嬉しいやら照れくさいやら（笑）
この日は朝からたくさんの方から「新聞みたよ～」と連絡がありました。
新聞には私への問い合わせメールアドレスも掲載していただいたのですが、
全く見ず知らずの方からも、「チョークアートの絵に感動しました。これからもがんばってください」と励ましのメールを頂きました。
こんなこともあるんですね！！
また新聞に掲載された事がきっかけで、大きな仕事の依頼や、ラジオ出演の依頼が来たりと新たなビジネスチャンスも広がりました。
（教室経営、女性）
掲載後、電話がすごかったです。
鳴りっぱなしだったのですが、私一人なので、出ることができず。
でも、新聞からブログ検索されて、
その後、スクールやサロンのサービスに申し込まれたりと、
本当に、新聞の掲載は大きいですね。
お客様にも、「すごいねー！ますます人気出るやん！」
（サロン経営、女性）
新聞掲載で、信頼性とブランドが一気に高まっているのがお分かりいただけるだろう。
ここが「広告」とは大きく異なるポイントだ。
メディアに取り上げられることは、広告と違う
念のため、確認しておきたいことがある。
メディアに出るというと、「お金を払うんでしょ？」と聞く人がいるが、それは違う。
お金を払って宣伝してもらうのは「広告」だ。
「取材されて新聞テレビに出る」ことと「広告を載せる」ことの違いを、表にまとめてみた。
違いがおわかりいただけるだろうか？
新聞やテレビの記者から取材を受ければ、基本お金のやりとりは一切ない。
記者は、同じ社内でも広告担当の社員とはほとんど接点がない。
記者は「読者に届ける価値のある情報かどうか？」だけを考えて、記事にするかどうかを判断している。
今の世の中の人々は、広告宣伝の美辞麗句をそのまま真に受けなくなっている。あなたもきっとそうだろう。
しかし、記者という第三者の目を通して書かれた「記事」は、多くの人たちが高い信頼を寄せて信じる。
この効果はかなり大きい。
まとめ
メディアに取り上げられることは、今この瞬間からあなたが決意してやるべきことをやれば、いずれ実現できる。
メディアに出られるかどうかは、「運」ではない。全てはあなたの決断と行動にかかっている。
まず言えることは、あなたから情報を発信していくこと、それなしにメディアに見つけてもらえることはないと心得よう。
情報発信の方法としては、オーソドックスなのが「プレスリリース」。そして、「企画書」という方法もある。
さらには、検索エンジンによる取材の依頼を呼び込めるよう、ウェブ上の自社メディア（オウンドメディア）に情報をストックしていこう。
これらのルートから情報を出していくことは大事だが、最も大事なのはいうまでもなくその「質」だ。
ただの売り込み情報は、メディアを通じて世の中に広まることはない。
“PR” のPは、「パブリック」のPだ。公共性のない素材をメディアは取り上げない。
だから、情報発信を始める前に、公共性のあるコンセプトのデザインを必ずやっておこう。
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「国内メディアリスト（新聞社・テレビ局・雑誌）」（計８０３）
このリストでは
・全国のテレビ局（１８５）
・全国の新聞社（１３５）
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