プレスリリースの方法！小さな会社もメディア取材を獲得できる送り方・送り先

Tweet

プレスリリースには正しい方法・やり方がある。

私は全国紙やウェブで約13年記者を務めた後、たくさんの個人・企業・自治体の方に広報相談に乗ってきた。

プレスリリースなんて「誰でもできる」「とてもカンタン」だと思っていた。

なのに、「世のほとんどの方が正しいプレスリリースの方法を知らない」という事実にがく然としている。

あなたには、ぜひ正しいプレスリリースの方法を知っていただきたい。そして、プレスリリースを成功させてほしい。

なぜなら、あなたが正しくプレスリリースを行えば、メディアの記者や編集者たちは喜ぶ。

そして、世の中に質の高い情報が広がるからだ。

プレスリリースの正しい方法について、これから説明していこう。

プレスリリースは郵送すればOK。個人事業主、ベンチャー、中小企業でもできる

プレスリリースは、あなたもすぐできる。ペンと封筒さえあればいい。情報を書いて、テレビ局や新聞社に送るだけだ。

プレスリリースとは、マスメディアにとって情報を提供していただく手段。情報はいつでもウェルカムなのだ。

だから、中小企業、スタートアップのベンチャー、個人事業主…法人でも個人でも、みんな自分で送っていい。

“郵送”すればいいのだ。

「えっ、プレスリリースはメールじゃないの？」と思われたかもしれない。

だが、手軽なだけに、大量に送りつけられる「迷惑メール」に、マスコミ各社は迷惑している。

これに対し、手書きの郵送で届くプレスリリースは、感覚的には３倍以上、場合によっては１０倍、取材に至る確率が違う（新聞社の場合）。

これは、私自身の新聞記者経験から言っている。

プレスリリース・ニュースリリースの送り先の調べ方

プレスリリースの方法は「郵送すること」。答えはとてもシンプルだ。

すると、次に浮かぶ疑問は、「どうやって送り先は調べたらいいの？」だろう。

その疑問にお答えしよう。

簡単だ。マスコミの連絡先一覧は、たやすく入手できる。

・広報・マスコミハンドブックPR手帳（２０１９年版）

これを一冊、書店やアマゾンで買っておこう。

これには、テレビ局、新聞社、雑誌、その他もろもろのメディアの所在地、電話番号、メールアドレスといった連絡先が一覧で載っている。

このほか、以下では弊社（株式会社メディア戦略）が保有するメディアリストを限定公開している。

国内メディアリスト８０３件（新聞社・テレビ局・雑誌その他）ダウンロード 

これらを見ながら、送り先の候補をピックアップしていく。これが第一段階だ。

プレスリリースを送る際の注意点

大事なのは、「数打ちゃ当たる」という安易な考えは捨てることだ。

できるだけ、送り先のメディアを実際に手にとって、記事を読むなり、番組を観るなりしてほしい。

その上で、「このメディアには、こうした情報が喜ばれるのでは？」と仮説を立て、プレスリリース内容を考えていく。

だから、まったくの広報初心者であれば、最初は無理せずに１社〜５社くらいから始めればいい。

できるだけ、メディア１社１社と向き合う姿勢が重要だ。その態度は、確実に相手に伝わる。

なぜなら、ほとんどの企業が「数打ちゃ当たる」方式で、多数のメディアにばらまいている現状をメディア側はよく分かっている。

バラマキをする企業の節操のなさ・スケベ心は記者たちに完璧に見抜かれている。

そんな中、「ウチのメディアを読んでくれている！」と感じるプレスリリースは少数なので、記者らに強いインパクトを与えられる。

たとえすぐ記事には至らならなかったとしても、必ずチャンスがやってくる。功を焦らないことだ。

マスコミといっても、向こうにいるのは生身の人間。そこを忘れないでほしい。

プレスリリースをメールで送るのはおすすめしない（特に新聞やテレビ宛て）。ほとんどが読まれず、捨てられている。

地方のプレスリリースの送り先を調べる方法

さて、広報ハンドブックには、新聞社やテレビ局の本社は載っている。

しかし、ここには「地方の取材拠点」は載っていない。

本社よりも地方の取材拠点の方が、はるかに記者と接触しやすい。このメリットを生かさない手はない。

では、どうしたら地方のテレビや新聞の連絡先がわかるのか？説明しよう。

（１）各社ウェブサイトで調べる方法

それら地方の取材拠点は、各社のウェブサイトで見つけることができる。

下記の全国紙とＮＨＫは、全国４７都道府県すべてに取材拠点を置いている。各社それぞれ、１つの県に１０人前後の記者がいる。

・読売新聞

・朝日新聞

・毎日新聞

・産経新聞

・日本経済新聞

・ＮＨＫ

（２）iタウンページで調べる方法

あるいは下記「iタウンページ」もとても有効だ。

・新聞社の場合

「あなたの地域名」と「新聞社」で検索してみよう。

あなたの地元の新聞社の所在地・電話番号を一挙に見つけることができる。

iタウンページ

実際の画像をお見せしよう。画面上部の検索窓に、例えば、「山形市」「新聞社」と入力する。

すると、次のような検索結果が表示される。

これらのうち、「・・新聞 山形支局」と書いてあるのが、記者たちがいる取材拠点だ。

ここに電話をかけるなり、リリースを郵送するなりしてみよう。

（その他の「ご購読お申し込み専用」などは、取材記者とは関係ないのでスルーしよう）

・テレビ局の場合

「あなたの地域名」と「放送局」で検索してみよう。

すると、テレビ局、それからラジオ局の検索結果が表示される。

（３）公共図書館で調べる方法

また、手っ取り早いのは、あなたの地元にある公共の図書館に足を運ぶ方法だ。

公共図書館はほぼ必ず、その地域で発行されている新聞をとっている。

それぞれの新聞の「地域面」をチェックしてみよう。題字の下に「所在地」「電話番号」などが記されている。

例えば、次のような部分だ。

これは朝日新聞の大阪市内版。この題字【大阪　市内】の下に、所在地や電話番号、メールアドレスが載っている。

メディア各社の送り先を細かくターゲティングする

さて、ここまででメディア各社の連絡先は分かったはずだ。

しかし、それでもまだ不十分だ。もう一つ深めてほしいことがある。

といのも、封筒の宛名に、

「・・新聞社　御中」

「・・テレビ放送　御中」

だけで送っては、なかなか記者に読んでもらえないからだ。

新聞もテレビも、扱うジャンルはかなり幅広い。朝刊１紙だけでも３０ページほどあるのだ。

この宛名では、あなたのプレスリリースは、マスコミの社内で迷子になってしまうか、放置されてしまう。

そうならないために、あなたの情報に興味を持つ可能性がある記者にきちんと届くよう、やってほしいことがある。

それは、送り先の「部署」まで指定する、ということだ。

・新聞社の送り先

新聞なら、

社会面なのか？

経済面なのか？

生活面なのか？

教育面なのか？

東京（地域）面なのか？

などなど、きちんと書いておこう。

・テレビの送り先

テレビの場合は基本、番組ごとに送る。

例えばフジテレビなら

めざましテレビなのか？

とくダネ！なのか？

ノンストップ！なのか？

みんなのニュースなのか？・・・などなどの中から選ぶ。

各局のホームページをみてほしい。番組の一覧と番組内容が説明されている。

・記者やディレクターの名前を特定する

ここまで、新聞社の部署や、テレビ局の番組を特定する手順をお伝えしてきた。

だが、それだけでもまだ十分とは言えない。

もっと確実にプレスリリースを届けたいのなら、その中の人の「氏名」を突き止めてほしい。

あなたは、その中の人とこれから出会い、関係を築いていけばいいのだ。

これが、あなたの会社に最適化された「メディアリスト」になっていく。

テレビなら、その番組の中の「コーナー」まで指定したい。大きな番組であれば、スタッフは１００人以上いるからだ。

こうして、記者やディレククターらと接触し、個人的な関係を築いていってほしい。

もちろん、一番最初にプレスリリースを送るときは、部署名、番組名までで精いっぱいかもしれない。最初はそれでいい。

だが、コンタクトを重ね、電話で話したり、会って名刺交換したりしていくことで、少しずつ名前が分かる人の数が増えていく。

やがて電話一本、メール一本でやりとりできる関係になり、取材・掲載を立て続けに獲得している人は何人もいる。

ただ、言うまでもないことだが、最も大事なのは送る内容、つまり「プレスリリースにニュース価値があるかどうか？」だ。

プレスリリースの書き方は、この記事を読んでおこう。

記者が教えるプレスリリースの書き方　初心者向けテンプレートを公開  

記者クラブからマスコミ各社にプレスリリースを届ける方法

プレスリリースは、マスコミ各社に直接届ける方法のほか、「記者クラブ」に持ち込む方法がある。

この方法は、地方にお住いの方ほど効果的だ（逆にいうと東京２３区内では難しい）。

次の記事で詳しく説明している。一度チャレンジしてほしい。

記者クラブに投げ込み（プレスリリース）する方法と注意点  

プレスリリース配信サービスについて

ここまで、プレスリリース・ニュースリリースの送り方について説明してきた。

さて、ここであなたは「プレスリリース配信サービスを使った方がいいんじゃないの？」と思われたかもしれない。

しかし、外部にこの作業を丸投げするのは、あまりおすすめしない。

その理由を説明しよう。

まず第一に、このところ宣伝色の強いプレスリリースが大量に記者たちに届いている。これを記者たちは快く思っていない。

「記者が欲しい情報」と「業者が届ける情報」の間に、ミスマッチがとてもよく起きている。

極端に言えば、月刊ジャイアンツに、阪神タイガースの選手情報を届けるような状況だ。

私が新聞社の社会部に所属していた頃、「絶対うちの新聞を読んでいないな…」と一瞬で分かるプレスリリースがかなり多く届いていた。

「数打てば当たる」と、送る当事者は思っているのだろう。

だが、宣伝ばかりのメールやファクスを毎日受ける身にもなってほしい。

毎日、ゴミ箱はあふれかえっている。

取材したくなるどころか、むしろ逆にその会社に悪い印象すら抱きかねない。

この時に記者が感じる正直な気持ちは、次のようなものだ。

「公共財であるマスメディアを、自社の宣伝・利益のために利用しようとしている悪質な業者だな」

・記者は、自社配信のプレスリリースを好む

しかし、きちんと自ら送り先を選び、そのメディア・部署にふさわしい情報を適切に提供できれば、それは「宣伝」「売り込み」にならない。

記者たちから「良い情報をありがとう！」と、感謝される行為になる。

その差は、まさに天と地ほどの違いだ。

記者たちは日々、ネタに飢えている。狂おしいほど「良い記事を書きたい」と日々考えている。

そうした人々に適切なニュース素材を提供すれば、あなたは記者から天使のように崇められるだろう。

害虫のような迷惑業者か？拝んで感謝される天使か？あなたはどちらになりたいだろうか？ 

自社でプレスリリースを送るメリット

「自社で送れと言われても、ウチにはマスコミのリストがない。業者に頼めば分かるじゃないか？」

と言われるかもしれない。

だが、そのリストの送り先は、あなたの会社・事業に最適化されたリストではない。

つまり、その他大勢の会社のプレスリリースが日々、大量に送られている送り先だ。

もしその配信サービスを使い続けるなら、あなたの会社は、いつまでも「その他大勢のひとつ」にとどまり続ける可能性がかなり高い。

しかも、利用し続ける限り、その業者にお金を払い続ける必要がある。

だが、自社で送るのであれば、まったく状況は異なってくる。

まず、自社で開拓していったマスコミの送り先（メディアリスト）は、自社の財産になっていく。

コツコツ送る。そしてコンタクトを取る。その積み重ねをしていくたびに、あなたは部署名、担当者名、メールアドレス、ファクス番号、などを知ることができる。

財産は着実に増えていく。しかも自社で送れば、送るコストもぐっと抑えられる。

・「メディアリスト」の自社保有は、広報の生命線 

ビジネスにおいて、「顧客リスト」が極めて重要な意味を持つことは、常識だ。

江戸時代の呉服店は、火事になったら何よりも真っ先に大福帳（顧客リスト）を持って逃げたという。

たとえ建物や商品がなくなっても、顧客リストさえあれば商売はいくらでもやり直しがきく、と彼らは知っていた。

それは、マスコミ人脈でもまったく同じことが言える。

それほど大事な「リスト」を外部に握らせ続けるのは、自らの生殺与奪を外部に預けるのと同じことだ。

もしあなたがプレスリリースにこれから取り組むなら、いきなり大きくやる必要はない。新聞社やテレビ局、１社に１通送るなど、小さく始めてもいい。

大量生産・大量消費の時代は終わった。それはプレスリリースでも同じことだ。

無差別に送りまくれば、効果がないどころか、「迷惑業者」のらく印を押されるだろう。

プレスリリースのメールをおすすめしない理由

ほとんどは、売り込み宣伝のリリースだと件名ですぐわかる。だから中身も見ずに削除していた。

ただ、このメールの中には、本当に重要なニュースの情報提供がごくまれにある。だから「件名」を注意深く見て、それをピックアップするだけだ。

（※ただ、新興のウェブメディアなどでは、メールによる情報提供を積極的に受けているところもある）

そして、新聞記者やテレビ記者も、個々人は日常的にメールを使用している。

だから、その記者個人と知り合えば、個人アドレスでやりとりすることが可能になる。

新聞社・テレビ局のアドレスは、あなたと面識のある記者の「個人アドレス」でなければ、ほとんど意味がない。

プレスリリースをしても反応がない４つの原因

プレスリリースを送っても取材が来ないのは、ケースごとに様々な要因が考えられ、一概に原因を断定できない。

その要因を、大きく４つに分けてみた。

あなたのプレスリリースが失敗に終わった原因は、以下のどれかである可能性が高い。

その１　プレスリリースタイトルの失敗

せっかくニュース価値があるのに、タイトル付けを失敗している。その結果、ゴミ箱行きになっているケースが非常に多い。

すぐさまタイトルを見直してみよう。ニュース価値がストレートに伝わる表現になっているだろうか？

ちなみに、コピーライティングのテクニックを用いた、消費者をあおるような書き方はご法度だ。

記者に向けて、こうしたあおり文句をぶつけるプレスリリースがかなり多い。これを見た瞬間、記者はゴミ箱に捨てる。

その他、プレスリリースのタイトルには色々なポイントがある。以下の記事を読んでおこう。

●記者に正しく評価されるプレスリリースタイトルのつけ方６つの事例

その２　ニュース価値がない

そもそもプレスリリースとは、宣伝ツールではない。ニュースを知らせるツールだ。

だから、ニュース価値がなければ、全く意味がない。

上場企業なら、それだけでニュース価値は多少ある。だから、そうした企業がリリース配信サービスを使えば、「数打てば当たる」効果を少しは期待できる。

だが、そうではない中小企業は、大手企業のマネをしてはいけない。

会社としてのニュース価値で劣っているなら、正面から戦いを挑むのではなく、ゲリラ戦に持ち込んだ方が効果を得やすい。

つまり、ニュース価値のあるネタを意図的につくり、メディアに個別に売り込んでいく方法だ。

ニュース価値は、意図すれば生み出すことができる。

むしろ小回りが利く企業の方が、意思決定が遅い大企業に比べ、はるかにニュース価値の創造に向いている。

その３　記者に読まれてすらいない

上記の2-1、2-2は、「記者に読まれている」ことが前提の話だ。

あなたは、自分のプレスリリースが、「記者にきちんと読まれている」と（希望的観測も含めて）思い込んでいないだろうか？

だが、実はプレスリリース配信サービスから送られるプレスリリースは、その多くが記者にきちんと読まれていない。

それはなぜか？配信サービスからは、同じテンプレート・フォーマットで、かなりの量のプレスリリースが日々マスコミに届いている。

記者の置かれた場面を想像してほしい。同じようなテンプレート・フォーマットで届くプレスリリース群は、みた瞬間にそれだとわかる。

つまり、「わが社だけでなく、その他大勢のメディアにも届いている」と判断する。

だから、「緊急性、ニュース性は低い」と考える。すると当然、中身を積極的に読もうとしない。

私が現役の全国紙記者だった時、メールでも郵送でも、DM（ダイレクトメール）のような体裁のリリースは、中身すら開封せずに捨てていた。

あなたのプレスリリースも、開封すらされずに「記者に読まれなかった」可能性がある。 

その４　記者がとても忙しい（別のニュースに忙殺されている）

これも実はかなりよくある。

プレスリリースを見て、「これは面白そうだ、取材してみようか」と考えたものの、優先的に取材・出稿しなければならない別の案件に追われていて、取材できなかったケースだ。

この場合、取材が来なかったことについて、あなたには何の落ち度も責任もない。

記者は日々、時間に追われて忙しい。特に、選挙あるいは大事件が起きている時は、朝から晩を通り越して朝まで、それらの取材にかかり切りになる。

ニュース価値というのは、相対的なものだ。

もしかしたら、あなたのプレスリリースには、実はかなりのニュース価値があったかもしれない。

何もない平穏な日々であれば、記者はあなたのリリースを見て「おぉすごい」と感じ、すぐ電話をかけていたかもしれない。

だが、たまたまその時はもっとニュース価値のある事件が起きていた、あるいは重要な選挙が行われていたのかもしれない。

そういう背景があり、取材に至らなかった。こんなことは、本当によくある。

こうした外部要因は、あなたにはコントロールできない。

プレスリリースで取材が来ない時、改善する５つのポイント

これまで説明してきた「取材が来ない原因」を踏まえ、どう改善したら良いか？以下に示そう。

その１　プレスリリース配信サービスを変える

配信サービスはいくつもある。中には、メールによる配信だけというものもある。

ファクスや郵送もしてくれる配信サービスに変えてみるというのは、一つの方法だ。

ただ、配信サービスを変えても、根本的な解決につながる可能性は低い。どのサービスもそこまで大きな差はないからだ。

何度も言うが、取材を呼ぶにはプレスリリースを送るだけでは不十分だ。プレスリリースの送付は、広報活動のほんの始まりに過ぎない。

もっと記者たちに直接的なコンタクトを取りに行こう。

その２　プレスリリースの書き方を変える

大半のプレスリリースは、書き方を間違えている。特にタイトル。

なので、正しく伝わる書き方に変換していければ、効果が現れることはよくある。

タイトルの書き方一つで、反応率が２倍も３倍にもなることは十分ある。

タイトルについては、以下のポイントを盛り込むようにしよう

　シンプル、かつプレーンな表現
　社会性がある
　特異性がある
　具体的である

その３　企画の立て方を変える

社内から降りてきたお題をそのまま、右から左にプレスリリースにしていないだろうか？

実際、そういう広報担当者の方は多い。それではなかなか取材にはつながらない。

商品でも、サービスでも、イベントでも、企画段階から「ニュースになる」切り口を盛り込むようにしよう。

そのためには、広報企画の重要性を社内に理解してもらうことが不可欠になる。

自社目線で売りたいものをそのまま世の中に出す、ではもう勝てない。

メディアに歓迎される情報とはどんなものか？から逆算して、発表できるネタを構築する仕組みを社内につくろう。

その４　プレスリリース送り方を根本的に変える・・・手書き

上記2-3で、「多くのプレスリリースが記者にきちんと読まれていない」という話をした。

というのも、最近のプレスリリースの多くが、単なる売り込みチラシやＤＭになっているからだ。

そこで、その他大勢がやっているような送り方はスパッとやめてみよう。 

つまり、手書きで宛名を書いて郵送する。

記者や、ディレクター、編集者の「名前」を特定して、その人に個別で手紙を書いてみる。

デジタル時代の今だからこそ、この方法で大きな成果を出している人が密かにいる。

下記の本で、手紙を書いてプレスリリースを届ける方法を具体的に説明している。

手紙を書いてマスコミにPRする方法（自由国民社）

その５　記者フォローのやり方を変える

送った後のフォローは極めて重要だ。プレスリリースは送りっぱなしでは効果がない。

送った後に、電話をかけて説明する、面会のアポを取る、といったコミュニケーションをやるのとやらないのとでは、３倍４倍は変わってくる。

メディア側の人との、間合いを詰めていくことがとても大事だ。

接触する「回数」を増やす、あるいはコミュニケーションの密度を高める。

つまり、

のように、できるだけ濃いコミュニケーションに持ち込もう。

実は、各メディアに届くネタのうち、抜きん出たバリューのあるものは稀だ。

多くが「取り上げても取り上げなくてもいい」レベルのネタであり、それらが争っている。

その中で、しっかりこちらに目を向けてもらうには、意を決することだ。

まとめ

プレスリリースは、まったく難しくない。初心者でもできる。

一言で言えば「情報を書いた紙を送るだけ」。決まった形式などもない。自由だ。

送り先は数社からでいいので、小さく始めることをおすすめしたい。

宣伝チラシと同じように、大量に数打ちゃ当たる方式でばら撒くのはやめよう。マスメディアに嫌われる。

また、あなたの代わりに、プレスリリースをたくさんのメディア各社に送ってくれる「プレスリリース配信サービス」がある。

ここから送ってもいいが、たった一回で数万円の費がかかる上、効果はあまり期待できない。

だから自前の「郵送」から始めればいい。

プレスリリース配信サービスが多用するメールのプレスリリースは、テレビ局や新聞社にはほとんど読まれていない。

郵送の送り先は、書店やアマゾンで売っている「広報マスコミハンドブック」などで調べて特定しよう。

そこから始めて、あなただけのメディア人脈リストを少しずつ充実させていけばいい。

ブログやSNSの場合、普通なら仮に１日に５０００～１万人にでも見てもらえたら万々歳だ。

しかし新聞なら５０００部程度は、ミニコミ紙レベルに過ぎない。全国に２０万部、３０万部の新聞社はゴロゴロある。

全国紙なら、７００〜８００万部に上る。テレビでも、番組によっては１０００万人超が目にする。

これらマスメディアを活用していけば、あなたの事業は一気に加速していくだろう。

あなたの活動を必要としている多くの方に知らせていってほしい。  

Tweet