プレスリリース窓口にメールするな!記者は読まない真実と、おすすめ送り先
もしかしたら、メールで送れるプレスリリース窓口を探していませんか?
プレスリリースは、メディアにメールしても大半は読まれません!
これは僕の記者経験から言っています。
最近、メールのプレスリリースが非常に多いです。送る方は手軽ですからいいですよね。
ですけど、送られる編集部がどうなっているか?想像したことありますか?
各編集部の受信メールボックスには、あざとい売り込みのプレスリリースメールが山のように殺到しています。
メディア側も、そうした売り込み宣伝にニュース価値がないことを知っています。なので、取材につながることは稀です。
では、プレスリリース窓口はどこが良いのか?この記事ではその件について説明していきます。
この動画でも説明しています。超・有料級の内容です。
※この記事は2019年12月9日に公開しましたが、2021年7月22日にリライトして再度アップしました
目次
マスメディアのメール窓口の実態
さすがにネット時代ですから、マスメディア各社もメール受付窓口くらい設け、公開しています。
そこで、プレスリリース配信サービス事業者や、多くの企業の広報担当者たちは、そうしたメールアドレスを片っ端から収集します。
特にプレスリリース配信サービスによって、大量のプレスリリースが多くのメディアの編集部宛に一斉配信されています。
なので、公開されたアドレスには売り込み宣伝のプレスリリースメールが殺到しているのが実態です。
新聞社テレビ局の公開アドレスのメールボックスを見たらびっくりしますよ。
社のメールボックスから数分でも目を離したスキに、ドバドバっ!と大量のメールが溜まっていますから。
件名だけ見れば「ネタにならない」とわかります。だから、ほとんどは中身を開封すらされずにゴミ箱にまとめて捨てられます。
記者個人のメールアドレスも、場合によってはそんな状況。
僕もたくさんのプレスリリースをメールで受け取ってきました。でもほとんどは自分が書きたいネタではないのです。
各媒体ごとのプレスリリース窓口おすすめ
メールがダメなら、どこにどう送ったら良いのか?
それは、媒体ごとに受付が異なります。以下にその傾向を記します。
新聞社:郵送、ファクス
僕は新聞記者を長くやりました。郵送で届く文書には比較的よく目を通しましたし、またファクスもよく使っています。
ファクスは、文字情報を即時に送れるメリットがあります。速報性を重視する報道機関は重宝しています。
ただ、白黒のモノクロですし、メディア側の紙を使用するので相手に負担をかけます。
文字で伝わる情報提供1、2枚ならファクスの許容範囲でしょう。
一方、郵送ならカラー写真も見てもらえますし、多少枚数がかさんでも良いメリットはあります。
だから急ぎの情報でない限り、個人的には郵送で送るのがおすすめです。
(参考)プレスリリースの方法!新聞テレビ・マスコミに好印象を与える賢い送り方
テレビ:郵送
まず大前提として、テレビのプレスリリース受付は基本的に、「番組ごと」です。
テレビ局宛に郵送しても、プレスリリースは迷子になってしまい、ほぼ誰にも見られません。
きちんと番組を特定し、番組内コーナーまで特定して郵送する。これが基本です。
特にテレビ関係者は、ビジュアルを重視します。その点、郵送ならカラーの画像をしっかり見てもらうことができます。
ただ、テレビ局の中でも、報道記者は速報性を重視するため、ファクスでの受信も受けているところがまだ多いです。
(参考)
・テレビに取材を依頼する方法【記者が教えます】
・NHKに取材依頼(プレスリリース送付、情報提供)する方法とその送付先
雑誌:郵送など(※雑誌ごとに異なる)
雑誌も、郵送を歓迎するところが多いです。
ただ、雑誌によっては「メールで送ってください」と指定してくるところもあります。その場合は、指示に従ってください。
雑誌社の所在地は、テレビ局・新聞社と同様、公開されています。
だから、それぞれの雑誌の編集部に郵送しやすいはずです。
雑誌も一番良いのは、誌面をリサーチし、あなたのネタにマッチしたコーナーを特定して送ることです。
雑誌社の編集部は、「広報・マスコミハンドブック」で分かります。
所在地や電話番号などが細かに載っていますので、1冊手に入れておきましょう。
ウェブニュース:メール
ネット上にたくさん存在するウェブニュースサイトは、さすがにメールでのプレスリリースを積極的に受けています。
そもそもウェブニュース編集部は、テレビ新聞雑誌と異なり、所在地を明らかにしていないケースが多いです。だから、郵送したくてもやりにくい。
ウェブメディアは、メールでのプレスリリースを歓迎しています。
ウェブニュースがメールのプレスリリースを歓迎する理由
その理由として、以下のような理由があります。
1 ウェブ紙面には限りがない
新聞やテレビ雑誌と違って、ネット空間には無限に情報を掲載できます。
だから、いくらでも情報を載せられるという理由があります。
2 少ない編集スタッフで運営している
ウェブメディアは基本、儲かりにくい構造になっています。
ですので、どうしても編集スタッフの数を絞らざるを得ません。
少ない人員で、効率的に情報を収集する手段として、自動で届くプレスリリースに依存せざるを得ない面があります。
3 PV獲得のために多数の情報掲載が必要
上記の通り、少ない人員で、大量の記事を生産する必要があります。
外に取材に出かける余裕はない中、手っ取り早く記事を作るのに、プレスリリースはうってつけなのです。
記事の中には、プレスリリースをそのままコピペしたようなものも散見されます。
メールで送れるおすすめプレスリリース窓口
では、メールで送れるプレスリリース窓口を下記に紹介します。
・ITメディア
https://corp.itmedia.co.jp/media/pr/
・マイナビニュース
https://news.mynavi.jp/top/notice/press.html
・Jキャストニュース
https://secure.j-cast.com/form/post.html
・流行&トレンドニュースサイト 【 ストレートプレス 】
https://straightpress.jp/press
・INTERNET Watch
https://internet.watch.impress.co.jp/docs/common/contact.html
大阪拠点の老舗ニュースサイトです。スマートニュースなど各種ニュースアプリにも記事配信しており、影響力があります。
https://gigazine.net/news/contact3/
https://gigazine.net/news/contact4/
サーチ (search) とチャイナ (china) を意味するように、中国関連のニュースを主に取り上げます。
http://info.searchina.ne.jp/media/?p=32
・日刊工業新聞
https://corp.nikkan.co.jp/p/company/press
・フジサンケイビジネスアイ
http://www.business-i.jp/corp/inquiry.html
・ロケットニュース(メール)
press@rocketnews24.com
「設立2年以内」の会社限定のおすすめ受付
プレスリリースは、誰でも直接メディアに送れますが、一括して多数のメディアに届けることを代行する「プレスリリース配信サービス」があります。
個人的には、中小企業の場合はプレスリリース配信サービスを使っても、取材につながるケースが少ないため、あまり意味がないと感じています。
ただ、スタートアップ、つまり会社設立から間がない会社向けに、プレスリリースを無料で配信できるサービスがあります。
これなら、条件に合う方はやってみても良さそうです。無料なので基本リスクがないです。
会社設立2年以内の企業向けに、設立24ヶ月までは毎月1回無料でプレスリリースを配信できるというものです。
プレスリリースが読まれない究極の対処法は「電話」
プレスリリースは、郵送が基本おすすめです。
ただ、伝わり方という点で言えば、「電話」は非常に効果的です。
メディアに電話をかければ、プレスリリースをメールで送るより、何十倍も取材されやすいです。
ただ、電話はもろ刃の剣です。
メディアの人は忙しいですから、失礼な売り込み電話をすると、一発で嫌われます。
逆に好かれれば、取材される可能性は格段に高まります。
好かれるのも、嫌われるのも、効果がはっきり出やすいのが電話です。が、高度なコミュニケーション力が必要です。
広報PRで成果を出すには避けて通れない道です。ぜひ勇気を出してチャレンジしてください!
文章の書き方は、こちらの本をご参考ください。
ロジカルな文章、情緒的な文章(クロスメディア・パブリッシング)
(参考)プレスリリース大全!作成〜配信〜戦略まで全20記事まとめ
(参考)Yahoo!ニュースに掲載される方法【裏技はありません!】
無料電子ブック
「経営者・個人事業主のための“広告費ゼロ”PR戦略
〜新聞テレビWEBを活用して売上を高める方法〜
(全50ページ)
効果的な情報発信のやり方を調べているけれども、「どうしたら良いのか分からない」と悩んでいませんか?
この冊子では、
・マスメディアに登場する圧倒的メリット
・成功するPR戦略の全体像
・自らのニュース価値(強み・特徴)を掘り起こす方法
・記者が取材したくなる4つの切り口
など、具体的なPRの取り組み等を50ページにわたって詳しく説明しています。
ぜひあなたの情報を広めるためにお役立てください。
無料ダウンロード(期間限定)
「国内メディアリスト(新聞社・テレビ局・雑誌)」
(計803)
このリストでは
・全国のテレビ局(185)
・全国の新聞社(135)
・雑誌(209)
・ラジオ局、CATVなど(274)
これらの媒体名、所在地をエクセルで一覧にまとめています。
ぜひあなたの情報発信にお役立てください。