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記者が教える広報PRの方法

世界最大メディア出身 No. 1 コンサルタント 坂本宗之祐

プレスリリースの方法!新聞テレビ・マスコミ取材の確率を3倍高める送り方・送り先


(これからメディア登場を目指す会社や個人事業主の方へ)

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プレスリリースは、個人事業主、ベンチャー、中小企業でも郵送できる

プレスリリースは、あなたもすぐできる。ペンと封筒さえあれば、誰でもかんたんにテレビ局や新聞社に送れる。

中小企業、スタートアップのベンチャー、個人事業主…法人でも個人でも、みんな自分で送っていい。

つまり、“郵送”すればいいのだ。

手軽な電子メールで送りたい気持ちもわかる。だが、手軽なだけに、大量に送りつけられる「迷惑メール」に、マスコミ各社は悩まされている。

これに対し、手書きの郵送で届くプレスリリースは、感覚的には3倍以上、場合によっては10倍、取材に至る確率が違う(新聞社の場合)。

これは、私自身の新聞記者経験から言っている。

この記事では、手書きでプレスリリースを送る具体的なやり方と、その理由とメリットをお伝えしていこう。

 

プレスリリース・ニュースリリースの送り先の調べ方

いきなり結論から入る。「どうやって送り先は調べたらいいの?」というあなたの疑問にお答えしよう。

それは簡単だ。マスコミの連絡先一覧は、かんたんに入手できる。

・広報・マスコミハンドブックPR手帳(2017年版)

これを一冊、書店やアマゾンで買っておこう。

これには、テレビ局、新聞社、雑誌、その他もろもろのメディアの所在地、電話番号、メールアドレスといった連絡先が一覧で載っている。

これを見ながら、ピックアップしていく。これが第一段階だ。

大事なのは、「数打ちゃ当たる」という安易な考えで、数を稼ごうとしないことだ。

できるだけ、送り先のメディアを実際に手にとって、記事を読むなり、番組を観るなりしてほしい。

その上で、「このメディアには、こうした情報が喜ばれるのでは?」と仮説を立て、内容を整えていく。

だから、まったくの広報初心者であれば、最初は無理せずに1社〜5社くらいから始めればいい。

できるだけ、メディア1社1社と向き合うことがとても重要だ。その態度は、確実に相手に伝わる。

たとえすぐ記事には至らならなかったとしても、必ずチャンスがやってくる。功を焦らないことだ。

マスコミといっても、向こうにいるのは生身の人間。そこを忘れないでほしい。

 

地方のプレスリリースの送り先を調べる方法

さて、広報ハンドブックには、新聞社やテレビ局の本社は載っている。

しかし、ここには「地方の取材拠点」は載っていない。

本社よりも地方の取材拠点の方が、はるかに記者と接触しやすい。このメリットを生かさない手はない。

 

(1)各社ウェブサイトで調べる方法

それら地方の取材拠点は、各社のウェブサイトで見つけることができる。

下記の全国紙とNHKは、全国47都道府県すべてに取材拠点を置いている。各社それぞれ、1県に10人前後の記者がいる。

・読売新聞

・朝日新聞

・毎日新聞

・産経新聞

・日本経済新聞

・NHK

 

(2)iタウンページで調べる方法

あるいは下記「iタウンページ」もとても有効だ。「あなたの地域名」と「新聞社」で検索してみよう。

あなたの地元の新聞社の所在地・電話番号を一挙に見つけることができる。

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実際の画像をお見せしよう。画面上部の検索窓に、例えば、「山形市」「新聞社」と入力する。

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すると、次のような検索結果が表示される。

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これらのうち、「・・新聞山形支局」と書いてあるのが、記者たちがいる取材拠点だ。

ここに電話をかけるなり、リリースを郵送するなりしてみよう。

(その他の「ご購読お申し込み専用」などは、取材記者とは関係ないのでスルーしよう)

 

 

(3)公共図書館で調べる方法

また、手っ取り早いのは、あなたの地元にある公共の図書館に足を運ぶ方法だ。

公共図書館はほぼ必ず、その地域で発行されている新聞をとっている。

それぞれの新聞の「地域面」をチェックしてみよう。題字の下に「所在地」「電話番号」などが記されている。

例えば、次のような部分だ。

大阪 題字

これは朝日新聞の大阪市内版。この題字【大阪 市内】の下に、所在地や電話番号、メールアドレスが載っている。

 

メディア各社の送り先を細かくターゲティングする

さて、ここまででメディア各社の連絡先までは分かったはずだ。しかし、それではまだ不十分だ。

封筒の宛名に、

「・・新聞社 御中」

「・・テレビ放送 御中」

だけで送っては、なかなか記者に読んでもらえない。

新聞もテレビも、扱うジャンルはかなり幅広い。朝刊1紙だけでも30ページほどあるのだ。

この宛名では、あなたのプレスリリースは、マスコミの社内で迷子になってしまうか、放置されてしまう。

そうならないために、あなたの情報に興味を持つ可能性がある記者にきちんと届くよう、送り先の「部署」まで指定しよう。

 

・新聞社の送り先

新聞なら、

社会面なのか?

経済面なのか?

生活面なのか?

教育面なのか?

東京(地域)面なのか?

などなど、きちんと書いておこう。

主な新聞社への具体的な送り先は、以下の記事で説明しているので、参考にしてほしい。

 

 

 ・テレビの送り先

テレビの場合は基本、番組ごとに送る。

例えばフジテレビなら

めざましテレビなのか?

とくダネ!なのか?

ノンストップ!なのか?

みんなのニュースなのか?・・・などなどの中から選ぶ。

各局のホームページをみてほしい。番組の一覧と番組内容が説明されている。

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・記者やディレクターの名前を特定する

ここまで、新聞社の部署や、テレビ局の番組を特定する手順をお伝えしてきた。

だが、それだけでもまだ十分とは言えない。

その中の人の「氏名」を突き止めてほしい。

あなたは、その中の人とこれから出会い、関係を築いていけばいいのだ。

これが、あなたの会社に最適化された「メディアリスト」になっていく。

テレビなら、その番組の中の「コーナー」まで指定したい。大きな番組であれば、スタッフは100人以上いるからだ。

こうして、記者やディレククターらと接触し、個人的な関係を築いていってほしい。

 

もちろん、一番最初にプレスリリースを送るときは、部署名、番組名までで精いっぱいかもしれない。最初はそれでいい。

だが、コンタクトを重ね、電話で話したり、会って名刺交換したりしていくことで、少しずつ名前が分かる人の数が増えていく。

やがて電話一本、メール一本でやりとりできる関係になり、取材・掲載を立て続けに獲得している人は何人もいる。

ただ、言うまでもないことだが、最も大事なのは送る内容、つまり「プレスリリースにニュース価値があるかどうか?」だ。

プレスリリースの書き方は、この記事を読んでおこう。

 

記者が教えるプレスリリースの書き方 初心者向けテンプレートを公開 – 記者が教える広報PRの方法記者が教えるプレスリリースの書き方 初心者向けテンプレートを公開  

  

プレスリリースを自社で送るのが効果的である理由

ここまで、プレスリリース・ニュースリリースの送り方について説明してきた。

さて、ここであなたは「プレスリリース配信サービスがあるよね?それを使った方がいいんじゃないの?」と思われたかもしれない。

しかし、外部にこの作業を丸投げするのは、あまりおすすめしない。自社でやるのがコストもかからず、結果が出やすい。

その理由を説明しよう。まず第一に、このところ宣伝色の強いプレスリリースが大量に記者たちに届いている。これに記者たちは迷惑している。

「記者が欲しい情報」と「業者が届ける情報」の間にミスマッチがとてもよく起きている。

極端に言えば、月刊ジャイアンツに、阪神タイガースの選手情報を届くような状況だ。

私が新聞社の社会部に所属していた頃、一目で「絶対うちの新聞を読んでいないな…」と分かるプレスリリースがとても多く届いていた。

「数打てば当たる」と、送る当事者は思っているのだろう。

だが、宣伝ばかりのメールやファクスを毎日受ける身にもなってほしい。毎日、ゴミ箱はあふれかえっている。

取材したくなるどころか、むしろ逆にその会社に悪い印象を抱きかねない。

この時に記者が感じる正直な気持ちは、次のようなものだ。

「公共財であるマスコミを、自社の宣伝・利益のために利用しようとしている悪質な業者だな」

 

・記者は、自社配信のプレスリリースを好む

しかし、きちんと自ら送り先を選び、そのメディア・部署にふさわしい情報を適切に提供できれば、それは「宣伝」「売り込み」にならない。

記者たちから「良い情報をありがとう!」と、感謝される行為になる。

その差は、まさに天と地ほどの違いだ。

記者たちは日々、ネタに飢えている。狂おしいほど「良い記事を書きたい」と日々考えている。

そうした人々に適切なニュース素材を提供すれば、あなたは記者から天使のように崇められるだろう。

害虫のような迷惑業者になるか?拝んで感謝される天使になるか?あなたはどちらになりたいだろうか? 

 

自社でプレスリリースを送るメリット

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「自社で送れと言われても、ウチにはマスコミのリストがない。業者に頼めば分かるじゃないか?」

と言われるかもしれない。

だが、そのリストの送り先は、あなたの会社・事業に最適化されたリストではない。つまり、その他大勢の会社のプレスリリースが、日々大量に送られている送り先だ。

もしその配信サービスを使い続けるなら、あなたの会社は、いつまでも「その他大勢のひとつ」にとどまり続ける可能性がかなり高い。

しかも、利用し続ける限り、その業者にお金を払い続ける必要がある。

だが、自社で送るのであれば、まったく状況は異なってくる。

まず、自社で開拓していったマスコミの送り先(メディアリスト)は、自社の財産になっていく。

コツコツ送る。そしてコンタクトを取る。その積み重ねをしていくたびに、あなたは部署名、担当者名、メールアドレス、ファクス番号、などを知ることができる。

財産は着実に増えていく。しかも自社で送れば、送るコストもぐっと抑えられる。

 

・「メディアリスト」の自社保有は、広報の生命線 

ビジネスにおいて、「顧客リスト」が極めて重要な意味を持つことは、常識だ。

江戸時代の呉服店は、火事になったら何よりも真っ先に大福帳(顧客リスト)を持って逃げたという。

たとえ建物や商品がなくなっても、顧客リストさえあれば商売はいくらでもやり直しがきく、と彼らは知っていた。

それは、マスコミ人脈でもまったく同じことが言える。

それほど大事な「リスト」を外部に握らせ続けるのは、自らの生殺与奪を外部に預けるのと同じことだ。

もしあなたがプレスリリースにこれから取り組むなら、いきなり大きくやる必要はない。新聞社やテレビ局、1社に1通送るなど、小さく始めてもいい。

大量生産・大量消費の時代は終わった。それはプレスリリースでも同じことだ。

無差別に送りまくれば、効果がないどころか、「迷惑業者」のらく印を押されるリスクすらある。

 

プレスリリースの送り方はメールでいいの?

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プレスリリースはメールで送るもの、と思い込んでいないだろうか?「プレスリリース配信サービス」も、かなりの割合がメールによって送られている。
 
実はメールはおすすめしない。
 
少なくとも、新聞社・テレビ局にはメールを送っても、読まれていない。なぜなら、大量の「迷惑メール」が押し寄せているからだ。
 
新聞社やテレビ局が外部に公開しているメールアドレスは、言葉は悪いが、ほぼ「捨てアドレス」の位置づけだ。
 
私も新聞記者時代、会社あてに、ものすごい量の迷惑メール≒売り込みプレスリリースを目の当たりにした。社の共用PCから少し目を離したすきに、何十通ものメールが溜まっているのだ。

ほとんどは、売り込み宣伝のリリースだと件名ですぐわかる。だから中身も見ずに削除していた。

ただ、このメールの中には、本当に重要なニュースの情報提供がごくまれにある。だから「件名」を注意深く見て、それをピックアップするだけだ。

(※ただ、新興のウェブメディアなどでは、メールによる情報提供を積極的に受けているところもある。むしろ、郵送よりもメールを推奨しているところがある。こうしたところには、メールで届けて問題ないだろう。)

そして、新聞記者やテレビ記者も、個々人は日常的にメールを使用している。だから、その記者個人と知り合えば、個人アドレスでやりとりすることが可能になる。

新聞社・テレビ局のアドレスは、面識のある記者の個人アドレスでなければほぼ意味がない、と言えるだろう。

 

 

まとめ

プレスリリースは、まったく難しくない。数社からでいいので、小さく始めることをおすすめめしたい。

あなたの代わりに、プレスリリースをたくさんのメディア各社に送ってくれる「プレスリリース配信サービス」というものがある。ここから送ってもいいが、たった一回で数万円の費がかかる上、効果は未知数だ。

だから、あなたは自ら「郵送」から始めればいい。そもそも配信サービスが多用するメールのプレスリリースは、テレビ局や新聞社には読まれないのであまりお勧めしない。

郵送の送り先は、書店やアマゾンで売っている「広報マスコミハンドブック」などを足がかりにしよう。

そこから始めて、あなただけのメディア人脈リストを少しずつ充実させていけばいい。

ブログやSNSの場合、普通なら仮に1日に5000~1万人にでも見てもらえたら万々歳だ。

しかし新聞なら5000部程度は、ミニコミ紙レベルに過ぎない。全国に20万部、30万部の新聞社はゴロゴロある。

全国紙なら、700〜800万部に上る。テレビでも、番組によっては1000万人超が目にする。

これらマスコミを活用していけば、あなたの事業は一気に加速していくだろう。

あなたの活動を必要としている多くの方に知らせていってほしい。

私が書いた「手紙を書いてマスコミにPRする方法」という本がある。こちらも参考にしていただけると幸いだ。


手紙を書いてマスコミにPRする方法(自由国民社)

 

 

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