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記者が教える広報PRの方法

世界最大メディア出身 No. 1 コンサルタント 坂本宗之祐

プレスリリースの送り方 新聞テレビ取材の確率を3倍高める方法


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プレスリリースは、誰でも簡単に自らマスコミにダイレクトに送ることができる。

中小企業、スタートアップのベンチャー、個人事業主、法人でも個人でも、みんな自分で送っていい。

「プレスリリースは、配信サービスを使わないと送れない」ということは、全くない。

むしろ、本当に成功させたいなら「自社配信」、つまり自ら郵送や持参するなどで送ることをおすすめする。

これは、私の新聞記者としての経験から言っている。

配信サービスの多くは電子メールだ。

これに対し、手書きの宛名で届くプレスリリースは、感覚的には3倍以上、場合によっては10倍取材に至る確率が違う(新聞社の場合)。

しかも、配信サービスにはリスクがある。次の記事で説明している。

●無料はリスク!プレスリリース配信で絶対知っておくべきグーグル方針

 

送り方は何にせよ、プレスリリースを送る前に、次の記事を読んで準備をしてほしい。

●攻めの広報を立ち上げる会社が最初に必ずやるべき4つのこと

 

プレスリリースの自社配信が効果的である理由

 理由を説明しよう。まず第一に、大量生産されベルトコンベアー式に送られてくる、宣伝色の強いプレスリリースに、記者たちは辟易しているからだ。

「マスコミ」と一言で言っても、媒体や部署によって扱うネタが全然違う。だから、「記者が欲しい情報」と「業者が届ける情報」の間にミスマッチがよく起きる。

極端に言えば、月刊ジャイアンツに阪神タイガースの選手情報を届けるようなものだ。

私が新聞社の社会部に所属していた頃、一目で「絶対うちの新聞を読んでいないな」と分かるプレスリリースが非常に多く届いていた。

「数打てば当たる」と、送る当事者は思っているのだろう。

だが、無関係なメールやファクスを毎日受ける身にもなってほしい。毎日、ゴミ箱はあふれかえっている。

取材したくなるどころか、むしろ逆にその会社に悪い印象を抱いてもおかしくはない。

この時に記者が感じる正直な気持ちは、次のようなものだ。

「公共財であるマスコミを、自社の宣伝・利益のために利用しようとしている悪質な業者だな」

 

■記者は、自社配信のプレスリリースを好む

しかし、きちんと自ら送り先を選び、その媒体の送り先にふさわしい情報を適切に提供すれば、記者たちから「良い情報をありがとう!」と、感謝される。

その差は、まさに天と地ほどの違いだ。

マスコミは日々、ネタに飢えている。狂おしいほど「良い記事を書きたい」と日々考えている。

そうした人々に適切なニュース素材を提供すれば、あなたは記者から天使のように崇められるだろう。

害虫のような迷惑業者になるか?拝んで感謝される天使になるか?あなたはどちらになりたいだろうか?

 

 

自社でプレスリリースを送るメリット

「自社で送れと言われても、ウチにはマスコミのリストがない。業者に頼めば分かるじゃないか」

だが、そのリストの送り先は、あなたの会社・事業に最適化されたリストではない。その他大勢の会社のプレスリリースが、日々大量に送られている送り先だ。

もしその配信サービスを使い続けるなら、あなたの会社は、いつまでも「その他大勢のひとつ」に留まり続ける可能性が高い。

しかも、利用し続ける限り、その業者にお金を払い続ける必要がある。

だが、自社で送るのであれば、まったく状況は異なってくる。

まず、自社で開拓していったマスコミの送り先(メディアリスト)は、自社の財産になっていく。

コツコツ送る。そしてコンタクトを取る。その積み重ねをしていくたびに、あなたは部署名、担当者名、メールアドレス、ファクス番号、などを知ることができる。

財産は着実に増えていく。しかも自社で送れば、送るコストもぐっと抑えられる。

 

「メデイアリスト」の自社保有は、広報の生命線 

ビジネスにおいて、「顧客リスト」が極めて重要な意味を持つことは、常識だ。

江戸時代の呉服店は、火事になったら何よりも真っ先に大福帳(顧客リスト)を持って逃げたという。

たとえ建物や商品がなくなっても、顧客リストさえあれば商売はいくらでもやり直しがきく、と彼らは知っていた。

それは、マスコミ人脈でも全く同じことが言える。

それほど大事な「リスト」を外部に握らせ続けるのは、自らの生殺与奪を外部に預けるのと同じことだ。

もしあなたがプレスリリースにこれから取り組むなら、いきなり大きくやる必要はない。新聞社やテレビ局、1社に1通送るなど、小さく始めてもいい。

大量生産・大量消費の時代は終わった。それはプレスリリースでも同じことだ。

無差別に送りまくれば、効果がないどころか、「迷惑業者」の烙印を押されるリスクすらある。

 

プレスリリース送り先の調べ方

ここまで、自分でマスコミに情報を届けることがいかに重要か、おわかりいただけたことだろう。

「では、どうやって送り先は調べたらいいの?」という疑問がわくことだろう。

それは簡単だ。マスコミの連絡先一覧は、簡単に入手できる。

・マスコミ電話帳

・広報・マスコミハンドブックPR手帳

どちらか一冊でいいので、書店やアマゾンで買っておこう。

これらには、テレビ局、新聞社、雑誌、その他諸々のメディアの所在地、電話番号といった情報が網羅されている。

これを見ながら、ピックアップしていく。これが第一段階だ。

大事なのは、「数打ちゃ当たる」という安易な考えで、数を稼ごうとしないことだ。

できるだけ、送り先のメディアを実際に手にとって、記事を読むなり、番組を観るなりしてほしい。

その上で、「このメディアには、このような情報を提供したら喜ばれるのでは?」と仮説を立て、内容をすり合わせていく。

だから、全くの広報初心者であれば、最初は無理せずに1社〜5社くらいから始めるくらいでもいい。

自分が伝えたいことありき、で一方的に売り込みをして、撃沈するケースが後を絶たない。

できるだけ、メディア1社1社と向き合うことがとても重要だ。その態度は、確実に相手に伝わる。「うちを理解してアプローチしているな」と。

たとえすぐ記事には至らならなかったとしても、必ずチャンスがやってくる。功を焦らないことだ。

マスコミといっても、向こうにいるのは生身の人間。そこを忘れないでほしい。

 

新聞社の地方の取材拠点の調べ方

マスコミ電話帳や広報ハンドブックには、全国の新聞社の本社は掲載されている。

しかし、ここには「地方の取材拠点」は載っていない。

本社よりも地方の取材拠点の方が、はるかに記者と接触しやすい。このメリットを生かさない手はない。

それら地方の取材拠点は、各社のウェブサイトで見つけることができる。

・読売新聞

・朝日新聞

・毎日新聞

・産経新聞

・日本経済新聞

・NHK

 

あるいは下記「iタウンページ」なら、「あなたの地域名」と「新聞社」で検索すれば、地元の新聞社の所在地・電話番号を一挙に見つけることができる。

iタウンページiタウンページ

 

手っ取り早いのは、あなたの事業所の地元にある公共図書館に足を運ぶ方法だ。

公共図書館はほぼ必ず、その地域で発行されている新聞をとっている。それぞれの新聞の「地域面」をチェックすれば、「所在地」「電話番号」などが記されている。

 

送り先を細かくターゲティングする

マスコミ電話帳などで、会社の連絡先までは分かる。しかし、それでは不十分だ。

「・・新聞社 御中」

「・・テレビ放送 御中」

だけで送っては、きちんと記者に読んでもらいにくい。新聞もテレビも、扱うジャンルは相当に幅広いからだ。

これではあなたのプレスリリースは、マスコミの社の中で迷子になってしまう。

あなたの情報に興味を持つ可能性がある記者にきちんと届くように、送り先の部署を指定しよう。

新聞なら、

社会面なのか?

経済面なのか?

生活面なのか?

教育面なのか?

東京(地域)面なのか?

などなど、きちんと明記する。

【※上記で説明した全国紙の地方拠点(支局、総局など)では、部署は分かれていないので、面を指定する必要はない】

 

テレビの場合は基本、番組ごとに送る。例えばフジテレビなら

めざましテレビなのか?

とくダネ!なのか?

ノンストップ!なのか?

みんなのニュースなのか?

などなどの中から選ぶ。

 

そして、これだけでもまだ十分とは言えない。

その中の人の「氏名」を突き止めてほしい。

あなたは、その中の人とこれから出会い、関係を築いていく。

これが、あなたの会社に最適化された「メディアリスト」になっていく。

テレビなら、その番組の中の「コーナー」まで指定したい。大きな番組であれば、スタッフは100人以上いるからだ。

 

こうして、記者やディレククターらと接触し、個人的な関係を築いていってほしい。

もちろん、一番最初にプレスリリースを送るときは、部署名、番組名までで精いっぱいかもしれない。最初はそれでいい。

だが、コンタクトを重ね、電話で話したり、会って名刺交換したりしていくことで、少しずつ名前が分かる人の数が増えていく。

やがて電話一本、メール一本でやりとりできる関係になり、取材・掲載を立て続けに獲得している人は何人もいる。

ただ、言うまでもないことだが、最重要なのは「プレスリリースのニュース価値」だ。

マスコミ広報を成功させたいなら、マスコミ取材の仕組みを知っておくことが不可欠だ。次の記事も読んでおいてほしい。

 

マスコミ取材の仕組み 広報を成功させたいなら必ず理解しておくべきこと

 

  

まとめ

プレスリリース配信サービスには、短時間に大量のメディアに向けて、手間をかけずに一気にプレスリリースを送ることができるメリットがある。

だが、こうしたアプローチで取材に至る可能性があるのは、すでに名の通った上場企業など一部に限られる。

全くの新参者がこれから広報PRに取り組むなら、リリース配信サービスで大企業と同じ土俵で戦うのはかなり難しい。

だから、まずは自社配信から小さく始めることをお勧めしたい。

その方法は「郵送」で基本は大丈夫だ。メールは読まれないのであまりお勧めしない。

送り先は、書店やアマゾンで売っている「マスコミ電話帳」「ハンドブック」を足がかりにしよう。

そこから始めて、あなただけのメディア人脈リストを少しずつ充実させていけばいい。

ブログやSNSの場合、普通なら仮に1日に5000~1万人にでも見てもらえたら万々歳だ。

しかし新聞なら5000部程度は、ミニコミ紙レベルに過ぎない。全国に20万部、30万部の新聞社はゴロゴロある。全国紙なら、700ー800万部に上る。

テレビでも、番組によっては1000万人超が目にする。これらマスコミを活用していけば、あなたの事業は一気に加速していくだろう。

あなたの活動を必要としている多くの方に知らせていってほしい。

 

本気で結果を出したいなら、下記の本でプレスリリースの独自手法と成功事例を明かしている。ご一読いただければ幸いだ。


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